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新日本理化(4406)・施策前進

既存生産設備の更新・設備投資

FY2017に初出。12回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

12記載
10年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q2 – FY2020-Q2その他FY2023-Q2 – FY20252017: 220172018: 220182019: 120192020: 220202021: 120212022: 120222023: 020232024: 120242025: 120252026: 12026
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製造設備増強と基幹システム更新の複合投資8社が書いているテーマ・逆風0社・追い風8社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度に実施しました当社グループの設備投資の総額は465百万円であり、主なものは、提出会社における次期基幹システムの構築によるものであります。」

    設備投資は465百万円となり、主な投資内容が次期基幹システムの構築へ具体化している。
  2. FY2025設備投資640百万円・投資内容の変化有価証券報告書

    「当連結会計年度に実施しました当社グループの設備投資の総額は640百万円であり、主なものは、提出会社における大阪本社のリース資産の更新によるものであります。」

    通期設備投資は640百万円となり、前期の658百万円から減少した。主な投資内容は大阪本社のリース資産更新であった。
  3. FY2024設備投資658百万円・投資内容の変化有価証券報告書

    「当連結会計年度に実施しました当社グループの設備投資の総額は658百万円であり、主なものは、子会社における構築物の改修によるものであります。」

    通期設備投資は658百万円となり、主な投資内容は子会社の構築物改修であった。
  4. FY2023-Q2設備投資支出減少有価証券報告書

    「投資活動の結果、資金は9千万円減少(前年同四半期は13億3千万円減少)しました。これは主に、有形固定資産の取得による支出1億1千2百万円によるものであります。」

    有形固定資産の取得支出は112百万円で、前年同期の1,173百万円から減少している。
  5. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「投資活動の結果、資金は13億3千万円減少(前年同四半期は9億7千9百万円減少)しました。これは主に、有形固定資産の取得による支出11億7千3百万円によるものであります。さらに今年5月にオープンした京都R&Dセンターでは、環境課題へのアプローチを強化するべく、バイオマス可塑剤や100%植物由来エステル油の開発を進めております。」

    有形固定資産の取得支出が11億73百万円となり、5月には京都R&Dセンターがオープンしている。
  6. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「投資活動の結果、資金は9億7千9百万円減少(前年同四半期は5億6千4百万円減少)しました。これは主に、有形固定資産の取得による支出9億6千4百万円によるものであります。」

    有形固定資産の取得に964百万円を支出し、設備投資を継続している。
  7. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度に実施しました当社グループの設備投資の総額は1,120百万円であり、主なものは、提出会社における新研究所(京都R&Dセンター)の建設によるものであります。」

    設備投資額が1,120百万円に増加し、主な投資が既存設備更新から京都R&Dセンター建設へ進展している。京都R&Dセンターは2021年3月完了、2021年5月稼働開始予定とされている。
  8. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「投資活動の結果、資金は5億6千4百万円減少(前年同四半期は4億7千7百万円減少)しました。これは主に、有形固定資産の取得による支出6億9百万円によるものであります。」

    有形固定資産の取得に609百万円を支出し、設備投資を継続している。
  9. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「投資活動の結果、資金は4億7千7百万円減少(前年同四半期は4億4百万円減少)しました。これは主に、有形固定資産の取得による支出6億1千6百万円によるものであります。」

    当第2四半期累計期間に有形固定資産の取得へ616百万円を支出し、設備投資を継続している。
  10. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度に実施しました当社グループの設備投資の総額は7億2千4百万円であり、主なものは、提出会社における製造設備の増設によるものであります。」

    設備投資額は724百万円となり、主な投資内容も既存の更新から製造設備の増設へ具体化している。
  11. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「投資活動の結果、資金は4億4百万円減少(前年同四半期は1億3千6百万円増加)しました。これは主に、有形固定資産の取得による支出2億9千8百万円によるものであります。」

    当第2四半期累計期間に有形固定資産の取得へ298百万円を支出しており、設備投資を継続している。
  12. FY2017初出有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資総額は4億8千3百万円であり、主な設備投資は、提出会社における変電設備の更新等であります。」

    通期設備投資483百万円と、化学製品セグメントにおける変電設備更新を初めて具体的に開示している。
一緒に動いた変遷

「水素化技術等の独自技術を活用した製品展開」は、この変遷が動いた12回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1水素化技術等の独自技術を活用した製品展開4回
  3. 2研究開発活動の継続3回
  4. 3市場ニーズに対応した新製品の開発・早期事業化3回
  5. 4海外売上高の増大とシェア拡大3回
  6. 5高機能・環境対応型可塑剤3品種の展開3回
  7. 6パフォーマンスケミカルズへの展開3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
新日本理化の次の決算発表は2026-11-13の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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