競合激化による新規契約鈍化・解約増加リスク
FY2018に初出。16回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。90社中31社が悪化側に。
- FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループのサービスは単一機能を提供することに止まらず、勤怠管理、就業管理、工数管理、経費精算、電子稟議、カレンダー、SNSといった従業員が日々利用する機能をひとつに集約することで、複合的な視点で従業員の活動記録（ワークログ）をリアルタイムに可視化し、より効率的で生産的な働き方を実現することを目指しております。」
競争リスクへの対応を、複数機能の統合・ワークログ可視化に加え、単機能プランやエンタープライズ市場での相対的な競合の少なさを含む市場別のポジショニングとして再整理した。 - FY2023競争対応策を追加有価証券報告書
「また、より幅広いお客さまニーズに対応するため、2023年９月にサービスラインナップを刷新し単機能プランを新設しました。」
競争激化リスクの認識は継続している一方、単機能プランの新設により顧客ニーズへの対応範囲を広げた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
競合激化による新規契約鈍化・解約増加リスクについて、新規発生・重要変更なしと総括した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競合激化による新規契約鈍化・解約増加リスクについて、新規発生・重要変更なしと総括した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかしながら、競合企業の技術力の向上や予期しないサービスの登場などにより、現在以上に競争が激化する場合には、新規契約数の鈍化や既存契約先の解約数増加など、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
競争激化による新規契約鈍化・既存顧客解約増加リスクを継続記載した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競合激化による新規契約鈍化・解約増加リスクについて、新規発生・重要変更なしと総括した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競合激化による新規契約鈍化・解約増加リスクについて、新規発生・重要変更なしと総括した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「ミッド・スモール市場には多くの競合が存在しており、足もとの成長率はやや鈍化傾向にあります。」
ミッド・スモール市場について、競合の多さに加えて足元の成長率の鈍化傾向を明示した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競合激化による新規契約鈍化・解約増加リスクについて、新規発生・重要変更なしと総括した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「競合企業の技術力の向上や予期しないサービスの登場などにより競争が激化する場合には、新規契約数が鈍化する可能性や既存契約先の解約数が増加する可能性など、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
競争激化による新規契約鈍化・解約増加リスクを継続記載した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競合激化による新規契約鈍化・解約増加リスクについて、新規発生・重要変更なしと総括した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競合激化による新規契約鈍化・解約増加リスクについて、新規発生・重要変更なしと総括した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、競合企業の技術力の向上や予期しないサービスの登場などにより競争が激化する場合には、当社の新規契約数が鈍化する可能性や既存契約先の解約数が増加する可能性があります。」
競争激化による新規契約鈍化・既存顧客解約増加リスクを継続記載。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競合激化による新規契約鈍化・解約増加リスクについて、新規発生・重要変更なしと総括した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競合激化リスクについて、新規発生・重要変更なしと総括。 - FY2018初出有価証券報告書
「競合企業の技術力の向上や予期しないサービスの登場などにより競争が激化する場合には、当社の新規契約数が鈍化する可能性や既存契約先の解約数が増加する可能性があります。」
複数機能を統合した働き方改革プラットフォームとして差別化しているが、競争激化をリスクとする。