読む価値
47定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
16.1
売上高前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年9月1日〜2024年2月29日連結日本基準売上高2,126百万円前年比 +16.1%進捗 47.2%
営業利益80百万円進捗 53.3%
経常利益83百万円進捗 53.5%
純利益（親会社株主帰属）63百万円進捗 52.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△3.85円
期末の財政状態
総資産3,640百万円
うち純資産 1,346 百万円自己資本比率 37.0%前期末比 -2.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+12,932
投資+107,453
財務+628
純増減+121,013
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,488,882千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,400～4,500
営業利益△150
経常利益△155
純利益△120
業績予想の修正売上高 非開示 → 4,400～4,500 / 営業利益 非開示 → △150 / 経常利益 非開示 → △155 / 純利益 非開示 → △120
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
契約ライセンス数の純増はエンタープライズ企業の新規受注や追加受注が成長を牽引した。営業損失は、売上高の増加に伴う仕入高や業務委託費の増加、採用の進展及びインセンティブ賞与の計上による人件費や社内インフラ費用の増加、展示会への出展による広告宣伝費の増加等により拡大した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規－社、除外－社（重要な子会社の異動なし）
減価償却費1,274千円（減価償却費及びその他の償却費）
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示
期末発行済株式数16,451,600株
期末自己株式数7,915株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年9月1日〜2024年2月29日 |
| 売上高 | 2,126百万円（前年比 +16.1%） |
| 営業利益 | △80 |
| 経常利益 | △83 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | △63 |
| １株当たり当期純利益 | △3.85円 |
| 自己資本比率 | 当期末 37 / 前期末 39.6 |
| 総資産 | 3,640百万円 |
| 純資産 | 1,346百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 12,932千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 107,453千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | △628 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,488,882千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,400～4,500 / 営業利益 △150 / 経常利益 △155 / 純利益 △120 |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 4,400～4,500 / 営業利益 非開示 → △150 / 経常利益 非開示 → △155 / 純利益 非開示 → △120 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| 減価償却費 | 1,274千円（減価償却費及びその他の償却費） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規－社、除外－社（重要な子会社の異動なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 16,451,600株 |
| 期末自己株式数 | 7,915株 |
| 業績の増減要因 | 契約ライセンス数の純増はエンタープライズ企業の新規受注や追加受注が成長を牽引した。営業損失は、売上高の増加に伴う仕入高や業務委託費の増加、採用の進展及びインセンティブ賞与の計上による人件費や社内インフラ費用の増加、展示会への出展による広告宣伝費の増加等により拡大した。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。エンタープライズ企業からの新規受注・追加受注が成長を牽引した。営業損失については、売上高の増加に伴う仕入高・業務委託費、採用の進展やインセンティブ賞与による人件費、社内インフラ費用、展示会出展による広告宣伝費が増加したためとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。