読む価値
38定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-94.8
営業利益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2021年9月1日〜2021年11月30日連結日本基準売上高772百万円前年比 +15.0%進捗 23.0%
営業利益3百万円前年比 -94.8%進捗 1.5%
経常利益2百万円前年比 -96.2%進捗 1.0%
純利益（親会社株主帰属）-15百万円前年比 -142.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△0.97円
期末の財政状態
総資産3,330百万円
うち純資産 1,584 百万円自己資本比率 47.6%前期末比 -2.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,300～3,350
営業利益△200～△150
経常利益△200～△150
純利益△140～△105
業績予想の修正修正なし
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
EBUセグメントの大口追加商談、GBセグメントの新規・追加受注、顧客成功活動による低い解約率により売上高が増加した一方、製品開発強化に伴う外部リソースの積極活用で業務委託費が増加し営業利益が減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象譲渡制限付株式報酬として普通株式27,400株を発行することを決議。払込期日は2022年2月1日、発行価額総額は15,289,200円。
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者：記載なし）
期末発行済株式数16,255,200株
期末自己株式数315株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年9月1日〜2021年11月30日 |
| 売上高 | 772百万円（前年比 +15.0%） |
| 営業利益 | 3百万円（前年比 -94.8%） |
| 経常利益 | 2百万円（前年比 -96.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -15百万円（前年比 -142.9%） |
| １株当たり当期純利益 | △0.97円 |
| 自己資本比率 | 当期末 47.6% / 前期末 49.7% |
| 総資産 | 3,330百万円 |
| 純資産 | 1,584百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,300～3,350 / 営業利益 △200～△150 / 経常利益 △200～△150 / 純利益 △140～△105 |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 譲渡制限付株式報酬として普通株式27,400株を発行することを決議。払込期日は2022年2月1日、発行価額総額は15,289,200円。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者：記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 16,255,200株 |
| 期末自己株式数 | 315株 |
| 業績の増減要因 | EBUセグメントの大口追加商談、GBセグメントの新規・追加受注、顧客成功活動による低い解約率により売上高が増加した一方、製品開発強化に伴う外部リソースの積極活用で業務委託費が増加し営業利益が減少した。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、EBUセグメントの大口追加商談の受注、GBセグメントの新規・追加受注、顧客成功活動による低い解約率を背景に増加した。営業利益は、製品開発強化のため外部リソースを積極活用し、業務委託費が増加したことで減少した。親会社株主に帰属する四半期純損失は、一部の開発費用を損金不算入で処理し、課税所得に対して法人税等を計上したことによる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。