読む価値
35軽微
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
—
書類が数値を示している場合のみ表示します。書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2025年10月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高6,172百万円前年比 -6.2%
営業利益1,152百万円前年比 +13.4%
経常利益1,164百万円前年比 +12.7%
純利益（親会社株主帰属）827百万円前年比 +74.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益208.30円
期末の財政状態
総資産8,312百万円
うち純資産 6,644 百万円自己資本比率 79.9%前期末比 +6.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+520
投資-104
財務-13
純増減+403
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,614百万円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
『メメントモリ』の年末年始施策の効果が得られた一方、経年の影響で売上高は減少。開発体制強化による先行投資で売上原価は増加したが、それを上回る広告宣伝費の減少により営業利益は増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規：0社、除外：0社（重要な変更なし）
減価償却費9百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数4,003,000株
期末自己株式数28,757株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年10月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 6,172百万円（前年比 -6.2%） |
| 営業利益 | 1,152百万円（前年比 +13.4%） |
| 経常利益 | 1,164百万円（前年比 +12.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 827百万円（前年比 +74.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 208.30円 |
| 自己資本比率 | 当期末 79.9 / 前期末 73.2 |
| 総資産 | 8,312百万円 |
| 純資産 | 6,644百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 520百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -104百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -13百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,614百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 9百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規：0社、除外：0社（重要な変更なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 4,003,000株 |
| 期末自己株式数 | 28,757株 |
| 業績の増減要因 | 『メメントモリ』の年末年始施策の効果が得られた一方、経年の影響で売上高は減少。開発体制強化による先行投資で売上原価は増加したが、それを上回る広告宣伝費の減少により営業利益は増加。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。『メメントモリ』の年末年始施策の効果が得られた一方、経年の影響で売上高は減少した。開発体制強化による先行投資で売上原価は増加したが、それを上回る広告宣伝費の減少により営業利益は増加した。通期業績予想は、業界の変化が激しく、機動的な投資判断を実施するため、現時点で適正かつ合理的な算定が困難としている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。