円安による原材料・物流コスト上昇
FY2022-Q3に初出。6回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
Photosynthがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。20社中14社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における市場環境は、実質賃金の改善に伴う人件費の上昇に加え、為替市場の円安昂進や中東情勢の影響を受けたエネルギー価格及び石油由来の原材料価格の上昇等を受けて、事業運営コストも継続的に上昇しております。」
円安に加え、中東情勢の影響を受けたエネルギー価格・石油由来原材料価格、人件費の上昇により、事業運営コストが継続的に上昇していると記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「一方で、円安の昂進や人件費の上昇を背景に、人材確保や業務効率化への対応が企業経営上の重要課題となっており、特に建設・物流・サービス業等では人手不足が顕在化し、それが要因となった人手不足倒産も増加しております。」
円安の進行に加え、人件費上昇と人手不足倒産の増加を記載し、コスト・供給環境の厳しさを広げている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「一方、マクロ経済環境では、１年を通じて外国為替相場における円安が継続したことで、当社グループにおいても製品の開発や生産のための部材原価や物流のコストが上昇するなど、製造業を取り巻く事業環境として引き続き厳しい状況が続いております。」
円安が年間を通じて継続し、部材原価・物流コストの上昇が実際に発生したと記載している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における市場環境は、為替市場における円安が続くなか、2023年末からの株価の上昇基調の継続に加え、企業におけるITや研究開発への設備投資等が引き続き推進されるなど、１年を通じた経済の回復基調がより一層鮮明になった半期となりました。」
円安が継続しているとの市場環境認識を記載しており、円安に伴う原材料・物流コスト上昇リスクの外部要因が継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「一方、マクロ経済環境では、外国為替相場における円安が進行したことで、当社グループにおいても製品の開発や生産のための部材原価や物流のコストが上昇するなど、製造業を取り巻く事業環境として引き続き厳しい状況が続いております。」
円安の進行により、製品開発・生産の部材原価と物流コストが実際に上昇したと通期で記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「また、2022年３月からの外国為替相場における円安の流れがさらに加速したことで、原材料や物流等のコストも上昇し、製造業等における厳しい市場環境が継続していることから、引き続き注視が必要な状況となっております。」
円安の加速に伴い原材料・物流コストが実際に上昇し、製造業等の市場環境が厳しい状態にあると記載している。