国内太陽電池市場の落ち込み・業界再編
FY2017-Q1に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
- FY2019削除有価証券報告書
「設立当初は光ファイバー製造に供される高純度材料の供給を行うことで成長を遂げてまいりましたが、現在では同様な材料を使用し、ニーズの変化が常に起こる半導体製造用材料や、デバイスの原理的に半導体と共通点の多い太陽電池製造用材料の供給が主力となっております。」
太陽電池製造用材料は事業内容として記載されているが、従来記載されていた国内市場の落ち込み・業界再編等のリスク認識は当該年度のリスク欄で明示されていない。 - FY2018対処有価証券報告書
「太陽電池業界につきましては、一時の落ち込みから若干回復基調にあるものの、力強さには欠ける状況にありました。」
買取制度の休止・価格低減の影響が続く中でも、従来の低調な状況から若干の回復基調に転じたと記載している。ただし、力強さには欠けるとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、太陽電池業界におきましては、世界各国における買取制度の休止や価格の低減の影響が継続しており、力強さに欠ける状況で推移しております。」
買取制度の休止・価格低減の影響が続き、太陽電池業界が力強さに欠ける状況にあるとの説明を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、太陽電池業界におきましては、世界各国における買取制度の休止や価格の低減の影響が継続しており、力強さに欠ける状況で推移しております。」
買取制度の休止・価格低減の影響が続き、太陽電池業界が力強さに欠ける状況にあるとの説明を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、太陽電池業界におきましては、世界各国における買取制度の休止や価格の低減を受け、低調に推移しております。」
買取制度の休止や価格低減を背景に、太陽電池業界が低調に推移していると記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「太陽電池業界におきましては、日本を含む世界各国で買取価格の低減や買取制度の中止、太陽光発電の適地の減少を受け、一部には大幅に生産量を下げる動きも出てきております。」
従来の買取価格低減・適地減少に加えて買取制度の中止が挙げられ、一部で大幅な生産量引き下げが生じたと記載している。quantifiedは具体的な数値がないためfalse、materializedは生産量引き下げの発生を記載しているためtrue。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「太陽電池業界におきましては、日本を含む世界各国で買取価格の低減や、太陽光発電の適地の減少を受け、一部に生産を差し控える動きも出てきております。」
買取価格の低減と適地の減少を背景に、一部で生産を差し控える動きが出たと記載され、太陽電池業界の懸念が具体化している。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「また、光ファイバーや太陽電池業界におきましても、一部に不透明感は拭えない状況にありましたが、基本的には堅調に推移しております。」
太陽電池業界には一部不透明感が残る一方、光ファイバーを含め基本的には堅調に推移していると記載している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「太陽電池業界におきましては、世界的には成長を続けているものの、国内市場の落ち込みや業界再編の動きは継続しており、不透明な要素を含みながら推移いたしました。」
国内市場の落ち込みと業界再編の継続を、不透明な市場環境として記載している。