収益認識・時価算定等の会計基準の将来適用
FY2020に初出。12回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに33社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用後の収益について、製品・事業区分別の分解情報を継続して開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用後の収益について、製品・事業区分別の分解情報を継続して開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用後の収益について、電子材料、イメージング材料、医薬中間体、産業廃棄物処理、化学品リサイクル等に分解した情報を継続して開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用後の収益について、電子材料、イメージング材料、医薬中間体、産業廃棄物処理、化学品リサイクル等に分解した情報を継続して開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用後の収益について、電子材料、イメージング材料、医薬中間体、産業廃棄物処理、化学品リサイクル等に分解した情報を継続して開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用後の収益について、電子材料、イメージング材料、医薬中間体、産業廃棄物処理、化学品リサイクル等に分解した情報を継続して開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用後の収益について、電子材料、イメージング材料、医薬中間体、産業廃棄物処理、化学品リサイクル等に分解した情報を継続して開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準に基づく収益認識方法を第3四半期でも継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「これにより、日本エコロジー㈱における一部の産業廃棄物処理における収益について、従来は、顧客から受け取る対価の総額で収益を認識しておりましたが、顧客への財又はサービスの提供における日本エコロジー㈱の役割が代理人に該当する取引については、顧客から受け取る額から仕入先等に支払う額を控除した純額で収益を認識することとしております。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準に基づき、産業廃棄物処理の一部代理人取引を純額表示する取扱いを第2四半期でも継続している。損益への影響は軽微としている。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。 「時価の算定に関する会計基準」（企業会計基準第30号 2019年７月４日。以下「時価算定会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準第19項及び「金融商品に関する会計基準」（企業会計基準第10号 2019年７月４日）第44-２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することといたしました。」
前年度まで2022年3月期の期首からの適用予定としていた収益認識・時価算定等の会計基準を、当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。産業廃棄物処理の一部代理人取引は純額表示となり、損益への影響は軽微としている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識、時価算定等の会計基準について、2022年3月期の期首から適用する予定を継続している。収益認識基準の影響額は評価中、時価算定基準の影響額は未定としている。 - FY2020初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等は、2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準および時価の算定に関する会計基準等を未適用として開示し、2022年3月期の期首から適用する予定と記載している。影響額は評価中または未定としている。