企業価値・競争力向上に向けたDX推進と先端技術活用需要
FY2021-Q2に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境におきましては、サステナビリティ経営の実現に向けたIT環境の整備がすすみ、DX推進を追い風に市場規模が拡大しており、生成AIを含むAI技術の進化もあり、業界全体でDXを支える基盤技術への需要が高まっております。」
DX推進、生成AIを含むAI技術の進化及び基盤技術需要の高まりを、先端技術を活用した新規事業の市場環境として再確認している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境におきましては、サステナビリティ経営の実現に向けたIT環境整備や競争力強化を目的とするクラウドサービスをはじめとした新しいテクノロジーに対するIT投資は底堅く推移しており、政府のIT投資やデジタル施策も継続されており、市場のさらなる拡大が見込まれております。」
クラウドサービスを含む新技術へのIT投資、政府のIT投資・デジタル施策の継続及び市場拡大見込みを再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「ITエンジニアリング事業においては、AI/IoT技術を活用して工場全体の運営・管理の仕組みを見直し、生産高の増大やコストダウンを目指すスマート工場支援サービスにも取り組んでおります。」
先端技術を活用したスマート工場支援を新規事業領域として継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、ITやAIを活用したスマート工場支援サービスに注力しており、新規事業部門として着実に売上を計上するようになりました。」
IT・AI等の先端技術を活用した新規事業部門について、売上計上が継続しているとの事実を再確認している。 - FY2023新規事業部門の売上計上継続有価証券報告書
「大型案件の納品や新規事業部門での売上計上など順調に推移し、」
前年度に初売上を計上した新規事業部門について、当年度も売上計上があったと記載している。 - FY2022新規事業部門での初売上計上有価証券報告書
「当連結会計年度の経営成績につきましては、新規事業部門ではじめて売上計上するなど順調に推移し、」
先端技術・DX関連の新規事業部門について、初めて売上を計上したとの事実を記載している。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「その一方で企業価値や競争力向上のためのDX推進の流れが継続しており、IoT,クラウド、RPA、Fintech等の先端技術を活用した新しいビジネスの進展が期待されます。」
前期年次報告で「新しいビジネスが進展しております」としていた表現から、当四半期では「進展が期待されます」という見通しの表現に戻っている。 - FY2021先端技術を活用した新ビジネスの進展有価証券報告書
「その一方で、IoT、クラウド、RPA、Fintech等の先端技術を活用した新しいビジネスが進展しております。」
従来の「新しいビジネスの進展が期待される」という表現から、先端技術を活用した新しいビジネスが進展しているとの記載へ変化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、IoT,クラウド、RPA、Fintech等の先端技術を活用した新しいビジネスの進展が期待されています。」
IoT、クラウド、RPA、Fintech等の先端技術を活用した新しいビジネスへの期待を再確認している。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「その一方で企業価値や競争力向上のためのDX推進の流れが継続しており、IoT,クラウド、RPA、Fintech等の先端技術を活用した新しいビジネスの進展が期待されます。」
企業価値・競争力向上を目的とするDX推進の流れと、IoT、クラウド、RPA、Fintech等の先端技術を活用した新しいビジネスへの期待を、市場環境の事実として初めて独立して記録する。