読む価値
42定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
17
％（親会社株主に帰属する当期純利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年7月1日〜2026年6月30日連結日本基準売上高3,775百万円前年比 +1.2%
営業利益368百万円前年比 +1.6%
経常利益368百万円前年比 +2.7%
純利益（親会社株主帰属）225百万円前年比 -17.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益98円64銭
売上高営業利益率9.8％
期末の財政状態
総資産3,303百万円
うち純資産 1,817 百万円自己資本比率 54.1%前期末比 -2.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+181
投資-254
財務-89
純増減-162
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,064百万円
地域別売上高本邦以外の外部顧客への売上なし（該当事項なし）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,800百万円（前年比 +0.6%）
営業利益380百万円（前年比 +3.0%）
経常利益380百万円（前年比 +3.2%）
純利益266百万円（前年比 +17.9%）
年間配当予想38円 → 38円（0.0%）
配当性向38.5％
株主還元方針中長期的には配当性向50％を目指す
業績の増減要因
売上高は期初計画に若干未達。営業利益・経常利益は、スケジュール管理や作業の効率性を高めたことで売上高利益率が改善。親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比17.0％減。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 株式会社アイ・ピー・エス / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当連結会計年度は該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 2,405千円
減価償却費21百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数2,466,000株
期末自己株式数178,025株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年7月1日〜2026年6月30日 |
| 売上高 | 3,775百万円（前年比 +1.2%） |
| 営業利益 | 368百万円（前年比 +1.6%） |
| 経常利益 | 368百万円（前年比 +2.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 225百万円（前年比 -17.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 98円64銭 |
| 売上高営業利益率 | 9.8％ |
| 自己資本比率 | 当期末 54.1％ / 前期末 56.5％ |
| 総資産 | 3,303百万円 |
| 純資産 | 1,817百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 181百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -254百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -89百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,064百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,800百万円（前年比 +0.6%） / 営業利益 380百万円（前年比 +3.0%） / 経常利益 380百万円（前年比 +3.2%） / 純利益 266百万円（前年比 +17.9%） |
| 年間配当予想 | 38円 → 38円（0.0%） |
| 配当性向 | 38.5％ |
| 株主還元方針 | 中長期的には配当性向50％を目指す |
| 地域別売上高 | 本邦以外の外部顧客への売上なし（該当事項なし） |
| 減価償却費 | 21百万円 |
| 減損損失 | 当連結会計年度は該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 2,405千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 株式会社アイ・ピー・エス / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 2,466,000株 |
| 期末自己株式数 | 178,025株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は期初計画に若干未達。営業利益・経常利益は、スケジュール管理や作業の効率性を高めたことで売上高利益率が改善。親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比17.0％減。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。営業利益・経常利益の増加については、スケジュール管理や作業の効率性を高めたことで売上高利益率が改善したと説明しています。売上高は期初計画に若干未達としていますが、当期純利益の減少について個別の理由は明示していません。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。