電通グループ（4324）・方針再定義
構造改革費用の独立掲記
FY2021-Q1に初出。3回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2022-Q1。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「前第１四半期連結累計期間において、「その他の費用」に含めて表示していた「減損損失」、「その他の収益」及び「その他の費用」に含めて表示していた「固定資産除売却損益（△は損）」は、金額的に重要性が増したため、当第１四半期連結累計期間において独立掲記しております。」
前四半期まで独立掲記していた構造改革費用に加え、減損損失および固定資産除売却損益も金額的重要性の増加により損益計算書で独立掲記する扱いとなった。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「前第２四半期連結累計期間において、「その他の費用」に含めて表示していた「構造改革費用」、「その他の収益」及び「その他の費用」に含めて表示していた「固定資産除売却損益（△は損）」は、金額的に重要性が増したため、当第２四半期連結累計期間において独立掲記しております。」
損益計算書で、従来独立掲記していた構造改革費用に加え、固定資産除売却損益、その他の収益、その他の費用も金額的重要性の増加を理由に独立掲記する表示へ変更した。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「前第１四半期連結累計期間において、「その他の費用」に含めて表示していた「構造改革費用」は、金額的に重要性が増したため、当第１四半期連結累計期間より独立掲記しております。」
構造改革費用の金額的重要性が増したため、四半期連結損益計算書で独立掲記し、前年同期の表示も組み替えた。