レイ（4317）・施策再掲
株式会社プラスゼロの共同設立
FY2019-Q3に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
株式会社プラスゼロの共同設立・持分法適用1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「㈱プラスゼロ 東京都港区 80,000 機器販売・リース等 40.0」
株式会社プラスゼロを持分法適用関連会社として継続保有し、議決権所有割合40.0％の状態を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「㈱プラスゼロ 東京都港区 80,000 機器販売・リース等 40.0」
株式会社プラスゼロを持分法適用関連会社として継続保有し、議決権所有割合40.0％の状態を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「㈱プラスゼロ 東京都港区 80,000 機器販売・リース等 40.0」
共同設立した株式会社プラスゼロを持分法適用関連会社として継続保有している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「㈱プラスゼロ 東京都港区 80,000 機器販売・リース等 40.0」
共同設立した株式会社プラスゼロを持分法適用関連会社として継続保有し、映像機器レンタルの相互取引を行っている。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「株式会社プラスゼロを共同出資により設立したことに伴い、当第３四半期連結会計期間において同社を持分法適用の範囲に含めております。」
共同出資により株式会社プラスゼロを設立し、当第３四半期連結会計期間から持分法適用会社に含めたことを記載している。