Jストリーム（4308）・リスク再定義
動画配信市場の競争激化・低価格競争
FY2019に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
6記載
8年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
映像配信サービスの競争激化・価格競争2社が書いているテーマ・逆風2社・追い風0社
Jストリームがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「インターネット上で動画を共有する、という名目で動画配信を安価に行うサービスも広く利用されております。」
従来のCDN、クラウド、動画配信プラットフォームとの競争・低価格競争に加え、安価な動画共有サービスやWeb会議システムの領域拡大を競争リスクとして具体化した。 - 2026-06-22再定義経営計画
「一般的な動画配信技術のコモディティ化」
動画配信市場の競争について、単機能の動画システムのコモディティ化を前提に、市場特化型のプロダクト・ソリューションと周辺機能を含む総合対応へ競争軸を整理している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今後競争が激化した際、単純な配信規模や、動画以外での総合的な対応能力などの点を考慮した場合は、優位性を構築・維持できるという保証はなく、あるいは低価格競争を余儀なくされることにより、当社グループの収益が低下するといった、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
CDN、ISP、クラウド、動画配信プラットフォーム等との競争激化・低価格競争のリスクを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後競争が激化した際、単純な配信規模や、動画以外での総合的な対応能力などの点を考慮した場合は、優位性を構築・維持できるという保証はなく、あるいは低価格競争を余儀なくされることにより、当社グループの収益が低下するといった、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
CDN、ISP、クラウド、動画配信プラットフォーム等との競争激化や低価格競争のリスクを継続して開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後競争が激化した際、単純な配信規模や、動画以外での総合的な対応能力などの点を考慮した場合は、優位性を構築・維持できるという保証はなく、あるいは低価格競争を余儀なくされることにより、当社グループの収益が低下するといった、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
外資系CDN、ISP、クラウド、動画配信プラットフォーム等との競争激化や低価格競争のリスクを継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「今後競争が激化した際、単純な配信規模や、動画以外での総合的な対応能力などの点を考慮した場合は、優位性を構築・維持できるという保証はなく、あるいは低価格競争を余儀なくされることにより、当社グループの収益が低下するといった、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
外資系CDN、ISP、クラウド、動画配信プラットフォーム等との競争激化や低価格競争をリスクとしている。