インターネット広告市場の景気感応度と競争激化
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
セプテーニ・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。25社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに23社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当中間期において、主力のマーケティング・コミュニケーション事業では、一部顧客影響を受けながらも、既存案件の拡大や新規案件の獲得を進めるとともに、電通グループとの協業を推進しました。」
一部顧客からの影響が当中間期の事業運営上の要因として実際に発生したと記載されている。ただし、同事業は既存案件・新規案件の拡大により増収増益となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当四半期において、主力のデジタルマーケティング事業では、一部広告主の予算縮小などの影響を受けたことに加え、人的投資の強化を中心に費用が増加し、前期比で減収減益となりました。」
広告市場の景気感応度に関するリスクについて、一部広告主の予算縮小が引き続き実際の減収減益要因として記載された。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当四半期においては、一部広告主の予算縮小などの影響を受けたことに加え、人員採用を中心とした人的投資強化等により費用が増加し、前期比で減収減益となりました。」
広告主の予算縮小が実際にデジタルマーケティング事業の収益減少・減益要因として現れ、インターネット広告市場の景気感応度に関するリスクが顕在化した形で記載された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後景気が悪化し、広告主が広告費用を削減する等、市場規模が想定したほど拡大しなければ、当社グループの事業活動、財政状態及び経営成績に重大な影響を与える可能性があります。」
広告市場の景気感応度と、市場成長が想定を下回るリスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが主たる事業を展開するインターネット広告業界は、市場規模が過去十数年で急速に拡大いたしました。しかしながら、インターネットに限らず広告事業は一般的に景気動向の影響を受けやすい傾向があります。今後景気が悪化し、広告主が広告費用を削減する等、市場規模が想定したほど拡大しなければ、当社グループの事業活動、財政状態及び経営成績に重大な影響を与える可能性があります。」
広告市場の景気感応度と、市場成長が想定を下回るリスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後景気が悪化し、広告主が広告費用を削減する等、市場規模が想定したほど拡大しなければ、当社グループの事業活動、財政状態及び経営成績に重大な影響を与える可能性があります。また、依然として激しい競争環境の中で、当社グループは競合優位性を確立し競争力を高めるべく様々な施策を講じております。しかしながら、必ずしもこのような施策が奏功し競合優位性の確立につながるとは限らず、その場合、当社グループの事業活動、財政状態及び経営成績に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
広告市場の景気悪化による市場未拡大と、競争優位を確立できない可能性をリスクとして示している。