CLホールディングス（4286）・施策前進
基幹システムの構築・情報システムの再構築
FY2018に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2022。
6記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
基幹業務システムの更新投資157社が書いているテーマ・逆風4社・追い風153社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに80社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている157社のうち14社を表示しています。上の文は157社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施いたしました設備投資の総額は122百万円で、その主なものはデジタル化推進の為のシステム関連費用およびテーマカフェ店舗内装設備に対する投資であります。」
デジタル化推進のシステム関連費用を含む122百万円の設備投資を実施した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施いたしました設備投資の総額は121百万円で、その主なものは基幹システム構築に対する投資であります。」
基幹システム構築について、当年度に121百万円の設備投資を実施したことを記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「この評価方法の変更は、基幹システムの改修を契機として、より迅速かつ適正な期間損益計算を行うことを目的としたものであります。」
基幹システム改修を契機とした商品の評価方法変更と、迅速かつ適正な期間損益計算という目的を継続して開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「この評価方法の変更は、基幹システムの改修を契機として、より迅速かつ適正な期間損益計算を行うことを目的としたものであります。」
基幹システム改修を契機とした会計処理の変更と、迅速かつ適正な期間損益計算という目的を継続して開示している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「この評価方法の変更は、基幹システムの改修を契機として、より迅速かつ適正な期間損益計算を行うことを目的としたものであります。」
基幹システム改修を契機として、棚卸資産評価に関する会計処理の変更が実施され、システム再構築が期間損益計算の迅速化・適正化に具体的に結び付いている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当連結会計年度に実施いたしました設備投資の総額は32百万円で、その主なものは基幹システム構築に対する投資であります。 設備の内容 基幹システム 投資予定額 総額318,428千円 既支払額21,250千円 資金調達方法 自己資金 着手年月 平成30年10月 完了予定年月 平成31年９月」
経営情報の見える化と業務標準化に向けた情報システム再構築について、当年度32百万円の投資実績と、総額318,428千円、平成31年9月完了予定の基幹システム計画を記載している。