株式報酬型・税制適格型ストックオプション
FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
- FY2026-H1新株予約権戻入益の計上有価証券報告書
「新株予約権戻入益 － 7,840」
当中間連結会計期間の損益計算書で新株予約権戻入益7,840千円を計上した。 - FY2025ストックオプション権利行使・失効状況の更新有価証券報告書
「権利行使 600 － － － 失効 － 800 － － 未行使残 15,400 29,200 16,000 13,800」
2025年度にストックオプション600株が権利行使され、第2回新株予約権800株が失効。期末未行使残は第1回15,400株、第2回29,200株、第3回16,000株、第4回13,800株。 - FY2024ストックオプション失効状況の更新有価証券報告書
「失効 － 1,200 － － 未行使残 16,000 30,000 16,000 13,800」
第2回新株予約権について1,200株が失効し、未行使残は31,200株から30,000株へ減少。 - FY2023ストックオプション権利行使・失効状況の更新有価証券報告書
「権利行使 1,200 － 1,200 800 失効 － 400 － － 未行使残 16,000 31,200 16,000 13,800」
ストックオプションの権利行使により、第1回1,200株、第3回1,200株、第4回800株が減少し、第2回税制適格型では400株が失効。未行使残を更新。 - FY2022権利確定・失効状況の更新有価証券報告書
「権利確定後(株) 前連結会計年度末 17,200 － 17,200 14,600 権利確定 － 32,400 － － 権利行使 － － － － 失効 － 800 － － 未行使残 17,200 31,600 17,200 14,600」
2016年税制適格型新株予約権について32,400株が権利確定し、800株が失効した。新たな付与はなく、未行使残は31,600株となった。 - 2023-02-06前進自己株式
「本件により取得する自己株式は、既に発行し現在行使可能期間となっている第2回新株予約権の付与株式として使用するほか、2030年ビジョンの達成促進のために新たに導入を検討しているインセンティブ制度において利用することを想定しています。」
既発行の第2回新株予約権への付与株式として自己株式を使用する想定を示し、株式報酬・インセンティブ活用の具体化を進めた。新たな制度の詳細は未決定である。 - FY2020ストックオプション権利行使有価証券報告書
「2020年４月２日（注）４ 800 12,529,200 277 803,421 277 850,479」
2020年4月2日にストックオプションの権利行使により普通株式800株を発行し、発行済株式数が増加。新たな付与は記載されていない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。 第４回新株予約権（2018年株式報酬型） 新株予約権の数（個） 73 新株予約権の目的となる株式の数（株） 7,300（注1）」
2018年株式報酬型ストックオプションとして第4回新株予約権を発行。73個、目的となる普通株式7,300株で、既存制度を2018年分へ更新。 - FY2017前進有価証券報告書
「普通株式 8,600株」
2017年株式報酬型ストックオプションについて、普通株式8,600株の付与・権利確定を年次報告で確認。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。第３回新株予約権（2017年株式報酬型） 新株予約権の数（個）86 新株予約権の目的となる株式の数（株）8,600」
2017年株式報酬型ストックオプションを発行。新株予約権86個、目的となる普通株式8,600株で、既存の株式報酬制度を新年度分へ更新。 - FY2016初出有価証券報告書
「第１回新株予約権(2016年株式報酬型) 普通株式 9,000株」
取締役・執行役員・従業員等を対象とする2016年株式報酬型及び税制適格型の新株予約権を付与。