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ニックス(4243)・リスク再掲

新型コロナウイルス感染症による事業への影響

FY2020-Q2に初出。14回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。

14記載
4年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2020-Q2 – FY2020-Q3再掲FY2021-Q1 – FY2023-Q32020: 320202021: 420212022: 420222023: 32023
同じテーマの他社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの1274件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」

    新型コロナウイルス感染症による事業への影響について、具体的な追加規模や発生事象を示さず、今後の状況を注視する姿勢を引き続き記載している。
  2. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「なお、新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、今後の状況を注視してまいります。」

    新型コロナウイルス感染症による事業への影響について、具体的な追加規模や発生事象を示さず、今後の状況を注視する姿勢を再確認している。
  3. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」

    新型コロナウイルス感染症による事業への影響について、具体的な追加規模を示さず、今後の状況を注視する姿勢を引き続き記載している。
  4. FY2022再掲有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染拡大については、会計上の見積りに反映すべき状況は生じておりません。但し、今後の状況の変化によっては、翌連結会計年度以降の財政状態及び経営成績に重要な影響を与える可能性があります。」

    現時点で会計上の見積りに反映すべき状況はないとしつつ、今後の状況変化による財政状態・経営成績への重要な影響可能性を引き続き記載している。
  5. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、今後の状況を注視してまいります。」

    新型コロナウイルス感染症による事業への影響について、具体的な追加規模や発生事象を示さず、今後の状況を注視する姿勢を再確認している。
  6. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「なお、新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、今後の状況を注視してまいります。」

    新型コロナウイルス感染症による事業への影響について、具体的な追加規模を示さず、今後の状況を注視する姿勢を再確認している。
  7. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」

    新型コロナウイルス感染症による事業への影響について、具体的な追加規模を示さず、今後の状況を注視する姿勢を引き続き記載している。
  8. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、今後の状況を注視してまいります。」

    新型コロナウイルス感染症による事業への影響について、具体的な追加発生事象や規模を示さず、今後の状況を注視する姿勢を再確認している。
  9. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「なお、新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、今後の状況を注視してまいります。」

    新型コロナウイルス感染症による事業への影響について、具体的な規模や追加的な発生事象を示さず、今後の状況を注視する姿勢を再確認している。一方、業績分析では同感染症が販売費及び一般管理費の減少要因となったことを記載している。
  10. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染拡大については、会計上の見積りに反映すべき状況は生じておりません。ただし、今後の状況の変化によっては、財政状態及び経営成績に重要な影響を与える可能性があります。」

    現時点では新型コロナウイルス感染拡大を会計上の見積りに反映すべき状況はないとしつつ、将来の状況変化による重要な影響可能性を引き続き記載している。
  11. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「利益面につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響で売上高が減少したこと等により、経常利益が2,973千円(前年同期比58,340千円減)、親会社株主に帰属する四半期純利益が3,925千円(前年同期比38,093千円減)となりました。」

    新型コロナウイルス感染症の影響による売上高減少が経常利益・四半期純利益の減少要因として明示され、事業への影響が当四半期業績に実際に現れている。リスク欄では引き続き今後の状況を注視するとしている。
  12. FY2020悪化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症への対応として普及した在宅勤務拡大やオフィス縮小などの環境変化により、当社製品をご採用いただいている市場規模自体に変動が生じた場合には、当社グループの経営成績及び財務状態に影響を及ぼす可能性があります。」

    従来の「今後の状況を注視する」という記載から、在宅勤務・オフィス縮小による市場規模変動という具体的な事業影響経路をリスクとして明示している。
  13. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、今後の状況を注視してまいります。」

    新型コロナウイルス感染症による事業への影響について、具体的な規模や追加的な発生事象は示さず、今後の状況を注視する姿勢を再確認している。
  14. FY2020-Q2初出有価証券報告書

    「なお、新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、今後の状況を注視してまいります。」

    新型コロナウイルス感染症による事業への影響を独立して記載し、今後の状況を注視する姿勢を初めて明示している。経済への影響は記載されているが、当社事業への具体的な影響の発生や規模は示していない。
一緒に動いた変遷

「主要販売先の製品需要減少と設備投資意欲の低下」は、この変遷が動いた13回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1主要販売先の製品需要減少と設備投資意欲の低下2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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