即効性のあるコストカット
FY2016に初出。18回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- FY2026前進有価証券報告書
「「生産性向上・原価低減」のための全社的なプロセス改善」
即効性のあるコストカット及び原価低減の施策について、個別活動の継続から全社的なプロセス改善として具体化している。 - 2026-05-13前進業績予想の修正
「損益につきましては、原価低減活動の成果や製品構成の変動等により、営業利益は1,470百万円（前期比2.0％増）となりました。」
原価低減活動の成果が東南アジア事業の通期営業利益の増加要因として具体的に記載されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社固有の技術による製品の拡販と原価低減活動により、この目標の達成に向けて取り組んでまいります。」
原価低減活動を製品拡販とともに目標達成の手段として引き続き掲げている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「損益につきましては、増収効果及び原価低減活動の成果等により、営業利益は642百万円（前年同四半期比19.6％増）となりました。」
東南アジア事業の増益要因として原価低減活動の成果を引き続き記載している。新たな施策や完了の記載はない。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「（東南アジア）売上高につきましては、インドネシアにおける受注の増加及び邦貨換算の効果等により、3,149百万円（前年同四半期比64.4％増）となりました。損益につきましては、原価低減活動の成果及び製品構成の変動等により、営業利益は537百万円（前年同四半期比148.4％増）となりました。」
原価低減活動の成果が東南アジア事業の営業利益537百万円、前年同四半期比148.4％増の要因として具体的に記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「塗装設備の本格稼働による高効率化や原価低減活動の一層の推進等による経常利益率の向上を図り」
原価低減活動を継続し、塗装設備の高効率化と併せて利益率向上を図る方針を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「（中国）売上高につきましては、ＯＡ（その他）分野の受注の減少等により、8,352百万円（前年同四半期比11.9％減）となりました。損益につきましては、原価低減活動の成果及び製品構成の変動等により、営業利益は897百万円（前年同四半期比0.5％増）となりました。」
中国事業では、原価低減活動の成果が製品構成の変動等とともに営業利益の要因として引き続き記載されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「売上原価は、減収の影響に加え、車両分野及びＯＡ（その他）分野ともに製品構成の変動、インドネシアにおける原価低減活動の効果等により、38,941百万円（前期比6,272百万円減、13.9％減）となりました。」
インドネシアの原価低減活動の効果等が売上原価の減少要因として具体的に記載され、減収下でも営業利益は2,456百万円、前期比8.3％増となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「（東南アジア）売上高につきましては、インドネシア・タイにおける受注の増加等により、7,556百万円（前年同四半期比10.5％増）となりました。損益につきましては、増収効果や原価低減活動の成果等により、営業利益は812百万円（前年同四半期比42.4％増）となりました。」
原価低減活動の成果が東南アジア事業の増益要因として引き続き記載されている。新たな施策の完了や段階到達は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「損益面では、製品構成の変動及び総原価低減の効果等により、営業利益は963百万円（前年同四半期比31.2％増）、経常利益は858百万円（前年同四半期比33.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は322百万円（前年同四半期比45.2％増）となりました。」
総原価低減の効果が利益増加要因として引き続き記載されている。新たな施策の完了や段階到達は示されていない。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「（中国）損益につきましては、製品構成の変動や原価低減活動の成果等により、営業利益は485百万円（前年同四半期比44.5％増）となりました。」
原価低減活動の成果が、中国事業の営業利益を前年同期比44.5％増加させる要因として具体的に示されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2020年３月期においては、塗装設備の本格稼働による効率化や原価低減活動の成果等による経常利益率の改善を図り、2021年３月期の目標達成に向けた活動を行ってまいります。」
原価低減活動を継続し、塗装設備の本格稼働と併せて経常利益率の改善を図る方針を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は37,916,642千円（前年同四半期比20.2％増）となりました。損益面では、増収効果および総原価低減活動の成果等もあり、営業利益は1,870,893千円（前年同四半期比24.8％増)、経常利益は1,682,408千円（前年同四半期比43.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は945,228千円（前年同四半期比43.8％増）となりました。」
総原価低減活動の成果が増収効果とともに増収増益の要因として引き続き記載されている。新たな具体的施策や完了は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は23,797,881千円（前年同四半期比15.8％増）となりました。損益面では、増収効果および総原価低減活動の成果等もあり、営業利益は1,076,054千円（前年同四半期比11.5％増)、経常利益は948,455千円（前年同四半期比37.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は502,658千円（前年同四半期比46.1％増）となりました。」
総原価低減活動の成果が増収効果とともに利益増加要因として記載されている。活動の完了や新たな具体的施策は示されていない。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「成形品事業における原価低減活動による改善効果等により、営業利益は103,814千円（前年同四半期は営業損失386,339千円）となりました。」
日本 segment で原価低減活動の改善効果が営業損失からの黒字化とともに記載され、同施策の効果が新たな地域で測定可能な形で示された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「インドネシアにおける原価低減活動による改善効果等により、営業利益は314,229千円（前年同四半期は営業損失87,682千円）となりました。」
原価低減活動による改善効果を再掲。前四半期から新たな施策や完了の記載はない。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「原価低減活動による改善効果等により、営業利益は117,178千円（前年同四半期は営業損失76,584千円）となりました。」
東南アジア segment で原価低減活動による改善効果を営業利益の黒字化とともに記載。施策の完了ではない。 - FY2016初出有価証券報告書
「（１）即効性のあるコストカット」
構造改革計画の短期的対応方針の一つ。