顧客データベース再構築とテレマーケティングによる営業基盤強化
FY2016に初出。19回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに29社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「今後の事業展開においては、営業体制の強化を実施し、既存顧客の深耕と新規開拓の両面でより機動力のある営業活動体制を構築してまいります。」
既存顧客の深耕と新規開拓を両立する営業体制の強化方針を継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「さらに、2022年10月には新たな販売拠点として東京、大阪、福岡に続き静岡営業所（静岡県浜松市）を開設し、当該エリアの顧客へきめ細やかなフォローと、さらなる販売伸長に向けて活動を開始致しました。」
東京・大阪・福岡に続く4拠点目として、2022年10月に静岡営業所を開設し、同地域での顧客フォローと販売伸長活動を開始した。 - FY2022前進有価証券報告書
「併せて、東京、大阪に次ぐ第３の営業拠点を福岡にも開設し、従来のテレマーケティングだけではカバーしきれないきめ細かな営業活動も奏効致しました。」
衛生検査器材事業の営業基盤が東京・大阪・福岡の3拠点体制へ拡大し、テレマーケティングを補完する対面営業が事業成果に寄与した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「これまでのテレマーケティング中心の営業体制から、東京、大阪、新たに福岡営業所の３拠点での営業活動の成果に加え、株式会社ＨＩＲＯＴＳＵバイオサイエンス向けがん検査用シャーレ（Ｎ－ＮＯＳＥ）の普及活動に伴い、シャーレ出荷数量の伸長が奏効しました。」
衛生検査器材事業の営業基盤が、テレマーケティング中心から東京・大阪・新設の福岡営業所による3拠点体制へ広がり、N-NOSE向けシャーレの普及活動と出荷数量の伸長につながった。 - FY2020前進有価証券報告書
「社内ＩＴシステム・営業企画部門によるクロスファンクショナルチームを作り、当社が取引実績のある国内16,000社の顧客情報から、購買動向を基にデータマイニング（収集・分析）を実施、受注が途切れていた顧客への受注復活の為のアプローチとテレマーケティングのみではフォローが不十分であった顧客に対し、2019年３月に開設した東京営業所を起点とした訪問営業を始めました。更に刷新したホームページをフル活用し、インバウンド業務をこれまで以上に強化、24時間以内の対応完了による失注防止策を講じました。」
顧客データベースの対象を国内16,000社とし、データマイニング、東京営業所の訪問営業、刷新ホームページ、24時間以内の対応を組み合わせた営業基盤へ拡張した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「2019年３月に「大口顧客獲得」「訪問販売」を目的とした営業所を東京に開設し10ヶ月が経過しました。従来の本社テレマーケテイング営業のみでは出来なかったきめ細やかな顧客へのフォローと新規顧客獲得以外に６ヶ月以上、受注が途切れていた先への販売再開等が奏効し、当第３四半期連結累計期間の売上高は４期ぶりの増収に転じました。」
東京営業所の開設から10か月後、対面での顧客フォロー、新規顧客獲得、6か月以上受注が途切れた顧客への販売再開が奏功し、衛生検査器材事業が4期ぶりの増収に転じた。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「2019年３月に「大口顧客獲得」「訪問販売」を目的とした本事業では初となる営業所を東京に開設し、従来の本社テレマーケティング営業に加えフェイスtoフェイスの営業による拡販活動を本格的にスタートさせ、確実に成果が出つつあります。ホームページを利用した新たな営業手法等も奏功し、上半期単独売上高では、過去最高となる800百万円となりました。」
東京営業所による対面営業とホームページを利用した営業手法を加えた結果、衛生検査器材事業の上半期単独売上高が過去最高の800百万円となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、2019年３月に「大口顧客獲得」「訪問販売」を目的とした本事業では初となる営業所を東京に開設し、従来の本社テレマーケティング営業に加えフェイスtoフェイスの営業による拡販活動をスタートさせました。」
衛生検査器材事業で2019年3月に初の東京営業所を開設し、テレマーケティングに加えて訪問型の営業活動を開始した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「新設した営業戦略企画部とＩＴシステム部門が連携し、安定継続顧客の堅持（失注の防止）・受注が途切れていた顧客の復活・新規顧客獲得の３つの視点から、営業企画チーム、テレマーケティングスタッフの機能、役割を細分化し新たな活動を展開中です。」
営業戦略企画部とITシステム部門の連携、既存顧客維持・休眠顧客復活・新規顧客獲得の3視点による営業機能の細分化を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「そのような中、新設した営業戦略企画部とＩＴシステム部門が連携し、安定継続顧客の堅持（失注の防止）・受注が途切れていた顧客の復活・新規顧客獲得の３つの視点から、営業企画チーム、テレマーケティングスタッフの機能、役割を細分化し、効率的な営業活動を展開すべく、新たな仕組みを構築中です。」
営業戦略企画部とITシステム部門の連携を新たに組み、既存顧客維持、休眠顧客復活、新規顧客獲得の3視点で営業機能を細分化する仕組みを構築中とした。 - FY2018前進有価証券報告書
「現在では職場環境の改善と現地での正規雇用を積極的に進めた結果、予定人員の採用にメドが立ち、目標の架電件数を確保しつつあり、新規顧客獲得件数が確実に増えております。今後は充実したスタッフと新たな販売の仕組みを構築し、売上拡大に努めて参ります。」
職場環境改善と正規雇用により予定人員の採用にメドが立ち、目標架電件数の確保と新規顧客獲得の増加に進展した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「滋賀県東近江市への本社工場移転後のテレマーケティングスタッフの人材確保は、職場環境の改善と当地での正規雇用を積極的に進めた結果、予定人数の採用にメドが立ち、目標の架電件数を確保しつつあります。今後は充実したスタッフと新たな販売の仕組みを構築し、売上拡大に努めて参ります。」
職場環境改善と正規雇用を進めた結果、テレマーケティングの予定人数採用にメドが立ち、目標架電件数を確保しつつある。 - FY2018-Q2架電目標未達と営業体制刷新有価証券報告書
「架電件数の維持、拡大を推進すべく、テレマーケティングスタッフの定着とスキル向上を目的とし、現地での正規雇用を積極的に進めて参りましたが、今期目標の架電件数を獲得するための人員の確保が不十分であったことが減収の主な要因となりました。第３四半期連結会計期間以降は雇用形態の改善により目標人員の1.5倍以上の応募があり、営業体制を刷新し、売上拡大に努めて参ります。」
衛生検査器材事業では架電目標に必要な人員確保が不十分で減収要因となった一方、第3四半期以降は目標人員の1.5倍以上の応募を受け、雇用形態改善と営業体制刷新で立て直す方針を示した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「滋賀工場に新たに導入した社内ITシステム部門が独自に開発したコンピューターシステムを有効活用し、架電件数の拡大に努めて参ります。」
滋賀工場に導入した社内開発システムを活用し、テレマーケティングの架電件数を拡大する営業施策を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後は滋賀工場に導入した社内ITシステム部門が独自に開発したコンピューターシステムを有効活用し、併せて従来のテレマーケティングのアウトソーシング先にも導入し、架電件数を大幅に引き上げ、受注拡大に努めてまいります。」
社内開発のコンピューターシステムを滋賀工場と既存のテレマーケティング委託先で活用し、架電件数の引き上げと受注拡大を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「販売面においては、社内データベースを再構築し、13,000社にのぼる顧客からの発注、数量、頻度、地域などのセグメンテーションをこれまで以上に高度化し、社内ITシステム部門の開発したコンピューターシステムを従来のテレマーケティングのアウトソーシング先にも導入し、架電件数を大幅に引き上げることに成功しました。」
13,000社の顧客データの細分化と、外部テレマーケティング先への社内開発システム導入による架電件数引き上げを継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「販売面においては、社内データベースを再構築し、13,000社にのぼる顧客からの発注、数量、頻度、地域などのセグメンテーションをより細分化する活動をこれまで以上に高度化し、社内ITシステム部門の開発したコンピューターシステムを従来のテレマーケティングのアウトソーシング先にも導入し、架電件数を大幅に引き上げることに成功しました。」
13,000社の顧客データの細分化を高度化し、社内開発システムを外部テレマーケティング先にも導入して架電件数を大幅に増加させた。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「社内データベースを再構築し、13,000社にのぼる顧客からの発注、数量、頻度、地域などのセグメンテーションをより細分化することが可能となり、テレマーケティングによる受注獲得率の向上により、前連結会計年度の売上高は過去最高となりました。その流れを受けて当第１四半期連結累計期間の売上高についても微増ではありますが、過去最高額となりました。」
顧客データベースとテレマーケティングを用いた営業施策が継続し、衛生検査器材事業の四半期売上高も過去最高額となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「社内データベースを再構築し、13,000社にのぼる顧客からの発注、数量、頻度、地域などのセグメンテーションをより細分化することが可能となり、テレマーケティングによる受注獲得率の向上により、当連結会計年度の売上高は過去最高となりました。」
13,000社の顧客データを細分化し、テレマーケティングで受注獲得率を高める営業施策を示している。