生産能力制約による受注調整・販売機会損失
FY2018に初出。10回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2025新工場稼働後も受注残高拡大有価証券報告書
「ポリウレタンレザー（百万円） 22,077 110.5 4,489 151.4」
千代田工場の稼働により生産拠点・能力は拡張した一方、受注高は前年比110.5％、受注残高は前年比151.4％となり、需要に対する供給能力確保の課題が継続している。 - FY2022供給能力不足の継続有価証券報告書
「このような状況下、自動車向けシート素材の売上が大きく貢献するとともに、物流の混乱や供給能力の不足の逆風もある中で航空機向け、レジャー向け、家具向けが売上を伸ばし、全ての用途向けで伸びを確保した結果、前年比で大幅な増収となりました。」
全用途で販売が拡大した一方、物流の混乱及び供給能力の不足が逆風として記載された。受注高は前年同期比130.3％増、受注残高は同143.6％増となり、需要に対する供給能力の確保が引き続き課題となっている。 - FY2022-Q2一部用途で供給制約有価証券報告書
「アパレル向けは供給が追い付かない状態ながらも、品質が高く評価されており引き続き堅調だったことから、全体としては前年同四半期を上回りました。」
全体の販売は拡大した一方、アパレル向けでは供給が追い付かない状態が続いており、一部用途では生産能力・供給体制の制約が残ることを記載した。 - FY2021前進有価証券報告書
「顧客からの受注急増に対応して、品質を維持しつつ、大幅な生産体制を整備した結果、好調な自動車用の販売が全体を牽引し、全ての用途向けにおいて前期対比で増収となりました。」
受注急増に対応して生産体制を整備し、受注高は前年同期比154.0％、受注残高は同178.6％となった。能力制約への対応が販売・受注の拡大として具体化した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後、需要が回復しても当面は大幅な人員や設備の増強を図ることなく生産量を増加させ、生産効率の改善を図る必要があります。」
完全2ライン化後の生産体制を前提に、需要回復時の生産量増加と生産効率改善を課題として記載した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「① 増強した生産能力に見合う販売数量の確保 当社の完全２ライン化工事は2018年９月に完成し、その後２ラインを円滑に稼働させるべく人員及び組織の増強を進めました。この結果、固定費が増加する一方、今年度の特に後半においては、需要が減少し生産数量が低迷したことから、製造単価の上昇と収益の悪化を招きました。」
生産能力制約による受注調整の論点が、完全2ライン化後の増強能力に見合う販売数量を確保し、低稼働率・固定費負担を改善する課題へ移った。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、自動車内装材を中心とする大口需要の増減に対応できる体制を整備し、新規航空機向けビジネス拡大のための製品開発強化に努めてまいりました。」
生産ラインの複数化により大口需要に対応できる体制を継続して運用している。第3四半期には生産設備の一部更新も行った。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、自動車内装材を中心とする大口需要の増減に対応できる体制を整備し、新規航空機向けビジネス拡大のための製品開発強化に努めてまいりました。」
生産ラインの複数化により、自動車内装材を中心とする大口需要の増減に対応できる体制を継続して運用している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「生産ラインの複数化により自動車内装材を中心とする大口需要の増減に対応できる体制を整備し」
前年度に記載された生産能力制約による受注調整・売上減少に対し、生産ラインの複数化により大口需要の増減に対応できる体制を整備したと記載した。 - FY2018初出有価証券報告書
「当期においては生産能力との関係から幾つかの用途では受注の調整を行わざるを得ず、売上の減少を招きました。」
旺盛な需要に対して生産能力が追いつかず、一部用途で受注調整と売上減少が発生したという事実を新たに記載。