日本ゼオン（4205）・リスク顕在化
輸出コンテナ不足・船繰り難による販売数量減少
FY2022-Q3に初出。5回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q3。直近の記載はFY2025-H1。
5記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
半導体・原材料の需給逼迫とサプライチェーン混乱による調達長期化・コスト上昇171社が書いているテーマ・逆風176社・追い風1社
日本ゼオンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに30社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている171社のうち14社を表示しています。上の文は171社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「電子材料関連では、セグメントによりばらつきはあるものの半導体市況が緩やかな回復基調となり、売上高は前年同期間を上回りましたが、原料価格・物流費等の高騰が影響し、営業利益は前年同期間を下回りました。」
物流費等の高騰が、電子材料関連の増収下での営業利益減少として実際に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「原料及び燃料高騰分の価格転嫁を進めたことにより、売上高は前年同期間を上回りましたが」
物流費・燃料費を含むコスト上昇が価格転嫁や営業利益の減少として通期業績に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「原料及び物流費上昇分の価格転嫁を進めたことから売上高は前年同期間を上回りましたが、価格改定の反動と粘着テープ・ラベル向けの需要減や燃料高騰の影響等を受け、営業利益は前年同期間を下回りました。」
物流費上昇が価格転嫁の対象となった一方、燃料高騰等を含む物流関連コストが営業利益を押し下げる影響として実際に現れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「化成品関連では、原料高騰分の価格転嫁が進んだことから売上高は前年同期間を上回りましたが、度重なる物流費高騰の影響等を受け、営業利益は前年同期間を下回りました。」
物流費高騰が一時的な販売数量制約だけでなく、化成品関連の営業利益を押し下げる要因として実際に現れている。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「輸出コンテナ不足や船繰り難等の影響により、販売数量は前年同期間を下回りました。」
輸出コンテナ不足や船繰り難が化成品関連の販売数量減少として実際に現れたことを、新たな物流上のリスクとして記載している。