住友ベークライト(4203)・リスク顕在化直近の決算(2026-05-11)では「その他」
エネルギーコスト高騰による収益圧迫
FY2023-Q3に初出。3回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023。直近の記載は2026-05-11。
3記載
4年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
原材料・エネルギー価格高騰によるコスト増加357社が書いているテーマ・逆風369社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中122社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの370件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-11その他決算
「中東情勢が及ぼすエネルギー価格の上昇やサプライチェーンの混乱が成長の下振れリスクとなり」
エネルギー価格上昇が将来の下振れリスクとして示されているが、当期の収益圧迫実績としては特定されていない。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「半導体関連材料および高機能プラスチック製品の市況悪化に加え、海外拠点での人手不足を背景とする人件費増加、エネルギーコストの高騰などにより、事業利益は、3.9%減の254億48百万円」
エネルギーコスト高騰が、人手不足による人件費増加や市況悪化とともに、当期の事業利益減少に実際に影響した。 - FY2023-Q3初出有価証券報告書
「損益につきましては、半導体関連材料および高機能プラスチック製品の市況悪化に加え、エネルギーコストの高騰などにより、事業利益は4.2%減の203億8百万円、営業利益は4.6%減の200億13百万円となりました。」
エネルギーコストの高騰が、半導体・高機能プラスチックの市況悪化とともに事業利益4.2%減、営業利益4.6%減の要因として初めて独立して現れている。