i‐plug（4177）・リスク削除
PaceBox等の新規事業投資が計画未達となるリスク
FY2022に初出。4回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023。直近の記載はFY2026。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新規事業の計画未達リスク129社が書いているテーマ・逆風132社・追い風0社
i‐plugがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。49社中15社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている129社のうち14社を表示しています。上の文は129社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026削除有価証券報告書PaceBoxの計画未達や損失に関する個別の記載はなく、当該リスクは新規事業全般の記載に置き換わっている。
- FY2024顕在化有価証券報告書
「オファー型転職サービス「PaceBox」は、人件費やプロモーション関連に先行投資していたものの、想定していたマッチングを創出することができず、多額の損失を計上することとなりました。」
PaceBoxについて、計画未達の可能性が実際のマッチング未達と多額の損失として明示された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「事業の垂直立ち上げを狙うも、組織課題等から出遅れが生じてしまいました。」
新規事業を計画どおりに進められない可能性について、PaceBoxの立ち上げに実際の出遅れが生じたと記載された。 - FY2022初出有価証券報告書
「しかしながら、計画通りに事業が進捗せず、当初期待した収益が得られない場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
PaceBoxを新たな収益基盤とするための積極投資について、計画未達や期待収益未達の可能性をリスクとして記載している。