i‐plug(4177)・リスク悪化
特定サービスOfferBoxへの依存
FY2022に初出。3回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024。直近の記載はFY2026。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
特定サービス・案件への収益依存5社が書いているテーマ・逆風5社・追い風0社
i‐plugがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループは、現在主力サービスであるOfferBoxの売上高が、連結売上高全体の約89%を占めており、同サービスへの依存度が非常に高い状況にあります。」
OfferBoxへの依存を継続開示し、連結売上高に占める比率を約89%と定量化している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループのHRプラットフォーム事業は、特定サービス「OfferBox」に依存した事業となっております。今後も取引の拡大に努めると同時に競合企業のサービスとの差別化を図るとともに、「OfferBox」以外の既存ビジネスや新たなサービスに積極的に投資をしてまいります。しかしながら、これらが計画通りに進まず、「OfferBox」への依存度が変わらない場合、当該サービスの売上高の変動が、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
OfferBoxへの依存リスクを継続開示しており、早期定額型だけでなく同サービス全体への依存が課題として示されている。早期定額型の売上構成比は74.8%となった。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社グループのHRプラットフォーム事業は、特定サービス「OfferBox」に依存した事業となっております。今後も取引の拡大に努めると同時に競合企業のサービスとの差別化を図るとともに、「OfferBox」以外の既存ビジネスや新たなサービスに積極的に投資をしてまいります。」
早期定額型への売上集中とは別に、HRプラットフォーム事業全体がOfferBoxに依存している構造をリスクとして明示し、新規サービス投資で分散を図る方針を示した。