i‐plug(4177)・リスク顕在化
新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2023に初出。8回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
8記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新株予約権行使による株式希薄化213社が書いているテーマ・逆風213社・追い風0社
i‐plugがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。62社中34社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに60社。
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの213件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2026年4月から9月に新株予約権の行使により発行済株式総数が1,150株増加し、希薄化要因として開示されていた株式発行が継続して発生した。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
FY2026に新株予約権の行使により9,300株が発行され、潜在株式数の割合は約1.4%となった。希薄化要因として開示されていた株式発行が継続して発生している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2025年4月から9月に新株予約権の行使により発行済株式総数が7,000株増加し、希薄化要因として記載されていた株式発行が追加的に発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2024年4月から9月に新株予約権の行使により発行済株式総数が2,900株増加し、希薄化要因として記載されていた株式発行が追加的に発生した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当社は当社及び子会社の役職員に対し、長期的な企業価値向上に対するインセンティブとして新株予約権を付与しており、当事業年度末現在における発行済株式総数に対する潜在株式数の割合は約1.8%となっております。」
潜在株式比率は前回の約2.1%から約1.8%へ低下した一方、当事業年度にも新株予約権行使による株式発行が3,050株発生した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2023年7月から9月に新株予約権の行使により発行済株式総数が1,250株増加し、希薄化要因として記載されていた株式発行が追加的に発生した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2023年4月から6月に新株予約権の行使により発行済株式総数が1,800株増加し、従来記載されていた希薄化要因が実際の株式発行として発生した。 - FY2023初出有価証券報告書
「当事業年度末現在における発行済株式総数に対する潜在株式数の割合は約2.1%となっております。これらの新株予約権が権利行使された場合、当社株式が新たに発行され、既存の株主が有する株式の価値及び議決権割合が希薄化する可能性があります。」
新株予約権の行使による希薄化可能性を、潜在株式数が発行済株式総数の約2.1%であると定量化して示した。