マーケティング施策とマスメディアによるユーザー獲得
FY2021-Q2に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「今後のTVCMについては、費用対効果等を考慮し、慎重に検討した上で、実施する方針であります。」
TVCMについて、費用対効果を考慮して慎重に実施する従来方針を継続している。 - FY2023後退有価証券報告書
「今後のTVCMについては、費用対効果等を考慮し、慎重に検討した上で、実施する方針であります。」
2023年5月の全国向けTVCMは実施した一方、今後のTVCMについては費用対効果を考慮して慎重に検討する方針と記載しており、継続放映の表現が弱まっている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の下、当社におきましては、プロダクト機能開発に注力する一方、マスメディア等を通したユーザー層の取り込みを強く推進するべく、2023年５月より日本全国を対象としたTVCMを実施しております。」
従来のTVCM施策を継続するなか、2023年5月から日本全国を対象とした新たなTVCMを実施している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社はユーザーの利便性を高めるためのプロダクト機能開発に注力する一方、マスメディア等を通したユーザー層の取り込みを強く推進するべく、TVCMを中心とした積極的なマーケティングを実施してきました。」
TVCMを中心とする積極的なマーケティングとマスメディアによるユーザー獲得を継続している。新たな放映開始時期や内容刷新は示されていない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、2022年１月から新たにTVCMを開始いたしました。今後とも継続的に放映していく予定としており、積極的なマーケティング投資により購入者、出品者の登録数の拡大を行っております。」
2022年1月からのTVCMと継続放映方針を記載しているが、2022年1月のTVCM刷新・実施は前四半期までに開示済みであり、新たな進展とは評価していない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社におきましては、プロダクト機能開発に注力する一方、マスメディア等を通したユーザー層の取り込みを強く推進するべく、2021年８月より開始したTVCMを2022年１月に一新し、日本全国を対象としたTVCMを実施してきました。」
2022年1月に一新した全国向けTVCMを引き続き実施している。新たな刷新や追加の具体的施策は示されていない。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような環境の下、当社におきましては、プロダクト機能開発に注力する一方、マスメディア等を通したユーザー層の取り込みを強く推進するべく、2021年８月より開始したTVCMを2022年１月に一新し、日本全国を対象としたTVCMを実施しております。」
2021年8月開始の全国向けTVCMを2022年1月に一新し、継続実施している。既存施策の単なる再掲ではなく、放映内容の刷新という具体的な進展が示されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社におきましては、プロダクト機能開発に注力し、マーケティング施策によりマスメディア等を通したユーザーの取り込みを強く推進し、2021年８月より引き続き日本全国を対象としたTVCMを実施しております。」
2021年8月からの日本全国向けTVCMを継続して実施している。新たな開始時点や追加施策ではなく、既存施策の継続である。 - FY2021前進有価証券報告書
「当事業年度においては、2021年８月から新たにTVCMを開始し、今後は継続的に放映していく予定としており、積極的なマーケティング投資により購入者、出品者の登録数の拡大を行っております。」
2021年8月から日本全国を対象としたTVCMを開始し、今後の継続放映方針も示している。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期累計期間においてもマーケティング施策やマスメディア等を通したユーザー層の取り込みを強く推進した結果、多くのユーザーを獲得することができました。」
ユーザー層の取り込みを、マーケティング施策およびマスメディアを通じて進めている。