協和キリン（4151）・施策再定義
CEO・COO体制への移行
FY2017に初出。3回の記載のうち1回が「達成」で、最初の「達成」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2024。
3記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
代表取締役会長兼CEO・社長兼COOの二頭体制27社が書いているテーマ・逆風0社・追い風8社
協和キリンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。13社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている27社のうち14社を表示しています。上の文は27社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再定義有価証券報告書
「2025年３月 当社代表取締役会長Chief Executive Officer（CEO）（予定）」
従来のCEO・COO体制から、宮本氏が代表取締役会長CEO、Abdul Mullick氏が代表取締役社長COOとなる体制への移行を予定している。 - FY2018-Q1達成有価証券報告書
「当社グループの要約四半期連結財務諸表は、2018年５月14日において当社代表取締役社長ＣＯＯ 宮本昌志により公表の承認がなされております。」
前年度に予定されていた代表取締役会長CEO・代表取締役社長COO体制について、当第1四半期報告では代表取締役社長COOが現職として記載され、体制移行後の運用が確認できる。 - FY2017初出有価証券報告書
「代表取締役会長ＣＥＯ 花井 陳雄 2018年３月 当社代表取締役会長ＣＥＯ（予定）」
2018年3月の定時株主総会後を予定時期として、代表取締役会長CEOと代表取締役社長COOによる経営体制への移行を記載している。