経費削減による利益確保
FY2020-Q3に初出。10回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに23社。
- FY2025販管費増加への変化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、監査報酬の増額による影響等により、前期比11.4％増加し、431,776千円となりました。」
前期に記載された全社的なコスト削減による販管費減少から変化し、当期は監査報酬の増額等により販売費及び一般管理費が前期比11.4％増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、全社的なコスト削減に努めたことにより、前期比9.9％減少し、387,465千円となりました。」
全社的なコスト削減により販売費及び一般管理費が前期比9.9％減少した。一方、減収の影響を補いきれず、営業利益は前期比83.8％減となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、全社的なコスト削減に努めたものの、減収による影響をカバーしきれず、」
全社的なコスト削減を継続したと記載しているが、減収の影響を補いきれず営業損失等を計上している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、全社的なコスト削減に努めたものの、減収による影響をカバーしきれず、営業損失は17,715千円（前第１四半期連結累計期間は営業利益109,405千円）、経常損失は16,837千円（前第１四半期連結累計期間は経常利益109,174千円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は14,945千円（前第１四半期連結累計期間は親会社株主に帰属する四半期純利益71,815千円）となりました。」
全社的なコスト削減を実施したと記載しているが、減収の影響を補いきれず、営業損失・経常損失・最終損失となった。 - FY2023削除有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、当社グループの将来にわたる事業成長と持続的な企業価値向上に向けた人的資本投資に伴い、前期比7.0％増加し、429,967千円となりました。」
過去に掲げられていた経費削減・経費抑制による利益確保の施策は本 filing では明示されず、人的資本投資による販管費増加が利益減少要因として記載されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「Ｍ＆Ａによる株式取得関連費用及び将来を見据えた人材投資による人件費の増加があったものの、費用対効果を重視し経費の抑制に努めたことにより、営業利益は117,851千円（前期比5.4％増）、経常利益は126,464千円（前期比14.4％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は80,409千円（前期比6.8％増）となりました。」
M&A関連費用や人材投資による費用増加がある中で経費抑制を継続し、通期の営業利益・経常利益・当期純利益が前年から増加した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益面におきましては、Ｍ＆Ａによる株式取得関連費用及び将来を見据えた人材投資による人件費の増加があったものの、費用対効果を重視し経費の抑制に努めたことにより、営業利益は98,341千円（前年同期比11.3％増）、経常利益は107,580千円（前年同期比21.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は62,910千円（前年同期比16.7％増）となりました。」
費用対効果を重視した経費抑制を継続し、M&A関連費用や人材投資による人件費増加がある中でも、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、費用対効果を重視し経費の抑制に努めたものの、Ｍ＆Ａによる株式取得関連費用及び将来を見据えた人材投資による人件費の増加により、」
費用対効果を重視した経費抑制を継続しているが、M&A関連費用及び人材投資による人件費増加が利益を押し下げたと記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の増加による売上総利益の増加に加え、費用対効果を重視し経費の抑制に努めた結果、営業利益は78,611千円（前年同期比616.1％増）、経常利益は84,577千円（前年同期比673.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は56,826千円（前年同期比683.2％増）となりました。」
費用対効果を重視した経費抑制を継続し、売上総利益の増加と併せて営業利益等の大幅な増加につながったと記載している。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「利益面におきましては、プラント事業強化等を目的とした人員増強による人件費の増加及び生産設備（連続蒸留塔）の新設等による減価償却費の増加があったものの、経費削減に努めたことにより、営業利益は88,342千円、経常利益は88,721千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は53,930千円となりました。」
人件費・減価償却費の増加がある中で、経費削減に努めたことを利益確保の施策として初めて記載している。