10株を1株とする株式併合と単元株式数の変更
FY2018-Q1に初出。14回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに56社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「普通株式 1,575,899 1,575,899 東京証券取引所 スタンダード市場 完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であります。単元株式数は100株であります。」
株式併合後の発行済株式数1,575,899株、単元株式数100株、東京証券取引所スタンダード市場への上場を現行の株式状況として再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「普通株式 1,575,899 1,575,899 東京証券取引所 スタンダード市場 完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であります。単元株式数は100株であります。」
株式併合後の発行済株式数1,575,899株、単元株式数100株、東京証券取引所スタンダード市場への上場を現行の株式状況として再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「普通株式 1,575,899 1,575,899 東京証券取引所 スタンダード市場 完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であります。単元株式数は100株であります。」
株式併合後の発行済株式数1,575,899株、単元株式数100株を現行の株式状況として再掲している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「普通株式 1,575,899 1,575,899 東京証券取引所 (市場第二部) 完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であります。単元株式数は100株であります。」
株式併合後の発行済株式数1,575,899株、単元株式数100株を現行の株式状況として再掲している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「普通株式 1,575,899 1,575,899 東京証券取引所 (市場第二部) 完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であります。単元株式数は100株であります。」
株式併合後の発行済株式数1,575,899株、単元株式数100株を現行の株式状況として再掲している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「普通株式 1,575,899 1,575,899 東京証券取引所 (市場第２部) 完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であります。単元株式数は100株であります。」
株式併合後の発行済株式数1,575,899株、単元株式数100株を現行の株式状況として再掲している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「普通株式 1,575,899 1,575,899 東京証券取引所 (市場第二部) 完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であります。単元株式数は100株であります。」
株式併合後の発行済株式数1,575,899株および単元株式数100株を現行の株式状況として再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「普通株式 1,575,899 1,575,899 東京証券取引所 (市場第二部) 完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であります。単元株式数は100株であります。」
株式併合後の発行済株式数1,575,899株および単元株式数100株を現行の株式状況として再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は2017年10月１日付で普通株式10株につき１株の割合で株式併合を実施しております。」
実施済みの10株を1株とする株式併合を主要指標の算定前提として再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「平成29年10月１日付で普通株式10株につき１株の割合で株式併合を実施しております。」
実施済みの10株を1株とする株式併合について、1株当たり利益の算定注記で再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成29年10月１日を効力発生日として、普通株式10株を１株とする株式併合を実施しております。これにより、発行可能株式総数は、30,000,000株から3,000,000株となっております。」
実施済みの株式併合と発行可能株式総数の変更を現行の株式状況として再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「平成29年10月１日を効力発生日として、普通株式10株を１株とする株式併合を実施しております。これにより、発行可能株式総数は、30,000,000株から3,000,000株となっております。」
平成29年10月1日付で実施済みの株式併合について、現在の発行可能株式総数とともに再掲している。 - FY2018-Q2達成有価証券報告書
「当該決議に基づき、平成29年10月１日付で、株式併合、単元株式数の変更および発行可能株式総数の変更を実施いたしました。」
予定されていた平成29年10月1日付の株式併合、単元株式数の変更、発行可能株式総数の変更が実施された。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「平成29年６月29日開催の第81回定時株主総会において、平成29年10月１日を効力発生日として、当社普通株式10株を１株とする株式併合を行う旨ならびに単元株式数を1,000株から100株に変更する定款変更を行う旨が承認可決されております。」
平成29年10月1日を効力発生日として、普通株式を10株から1株へ併合し、単元株式数を1,000株から100株へ変更する株主総会決議を開示している。併合後は発行可能株式総数が30,000,000株から3,000,000株、発行済株式総数が15,758,994株から1,575,899株となる予定と記載している。