日本ピグメントホールディングス（4119）・リスク再掲
基幹業務システムの長期停止リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
7記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
社内情報システム停止・ウイルス感染リスク139社が書いているテーマ・逆風139社・追い風0社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに80社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている139社のうち14社を表示しています。上の文は139社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「また、災害やテロ、サイバー攻撃、コンピュータウイルス等により情報システムが長期に停止した場合には、業務処理の遅延等が発生し、当社グループの経営成績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
災害、テロ、サイバー攻撃、コンピュータウイルス等による情報システム停止リスクを継続して開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、災害やテロ、サイバー攻撃、コンピュータウイルス等により情報システムが長期に停止した場合には、業務処理の遅延等が発生し、当社グループの経営成績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
災害・テロ・サイバー攻撃・コンピュータウイルスによる情報システム停止リスクを継続して記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、災害やテロ、サイバー攻撃、コンピュータウイルス等により情報システムが長期に停止した場合には、業務処理の遅延等が発生し、当社グループの経営成績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
基幹業務システム停止リスクについて、従来の災害・テロ・コンピュータウイルスに加えてサイバー攻撃を明示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、災害やテロ、コンピュータウイルス等により基幹業務システムが長期に停止した場合には、業務処理の遅延等が発生し、当社グループの業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
基幹業務システムの長期停止リスクを継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、災害やテロ、コンピュータウイルス等により基幹業務システムが長期に停止した場合には、業務処理の遅延等が発生し、当社グループの業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
災害・テロ・コンピュータウイルス等による基幹業務システムの長期停止リスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、災害やテロ、コンピュータウイルス等により基幹業務システムが長期に停止した場合には、業務処理の遅延等が発生し、当社グループの業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
基幹業務システムの長期停止による業務遅延・業績影響リスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、災害やテロ、コンピュータウイルス等により基幹業務システムが長期に停止した場合には、業務処理の遅延等が発生し、当社グループの業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
災害・テロ・コンピュータウイルスによる基幹システム停止を、業務処理遅延と業績影響につながるリスクとしている。