読む価値
53定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
7.9
％（営業利益の前年同一期間比減益率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年１月１日～2023年12月31日連結日本基準売上高63,117百万円
営業利益8,019百万円
経常利益9,280百万円
純利益（親会社株主帰属）7,853百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益152円12銭
売上高営業利益率当期 12.7％ / 前期 13.9％
期末の財政状態
総資産131,046百万円
うち純資産 86,867 百万円自己資本比率 65.7%前期末比 -3.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+12,950
投資+3,559
財務+2,810
純増減+19,319
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高43,597百万円
セグメント別売上高化学品事業 43,332百万円（前年比 +3.5%）、建材事業 18,712百万円（前年比 +0.9%）
セグメント別利益化学品事業 6,381百万円、建材事業 1,508百万円
地域別売上高地域 アジア / 当期 6,009百万円 / 前年同一期間 6,712百万円、地域 北米 / 当期 15,011百万円 / 前年同一期間 14,152百万円、地域 その他の地域 / 当期 1,573百万円 / 前年同一期間 1,767百万円、地域 合計 / 当期 22,594百万円 / 前年同一期間 22,632百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高64,000百万円（前年比 +1.4%）
営業利益7,800百万円
経常利益8,200百万円
純利益5,500百万円
年間配当予想28円 → 28円（0.0%）
配当性向18.4
株主還元方針連結業績を基準として、配当性向30％、総還元性向50％を目指す
業績の増減要因
販売価格の改定や円安の影響で化学品事業・建材事業とも増収となったが、原材料費の高騰、新プラントの償却負担、新規設備投資の償却負担、販売費の増加などで営業利益・経常利益は減益。投資有価証券売却益により最終利益は増益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。『該当事項はありません』と記載。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動は無。新規・除外の会社数と社名は非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失41百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 3百万円、投資有価証券売却益 2,088百万円、補助金収入 398百万円、負ののれん発生益 32百万円 / 特別損失 固定資産売却損 316百万円、固定資産除却損 58百万円、減損損失 41百万円、投資有価証券売却損 16百万円
減価償却費3,344百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者：非開示）
期末発行済株式数50,760,663株
期末自己株式数176,415株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年１月１日～2023年12月31日 |
| 売上高 | 63,117百万円 |
| 営業利益 | 8,019百万円 |
| 経常利益 | 9,280百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 7,853百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 152円12銭 |
| 売上高営業利益率 | 当期 12.7％ / 前期 13.9％ |
| 自己資本比率 | 当期末 65.7％ / 前期末 69.4％ |
| 総資産 | 131,046百万円 |
| 純資産 | 86,867百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 12,950百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | △3,559 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | △2,810 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 43,597百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 64,000百万円（前年比 +1.4%） / 営業利益 7,800百万円 / 経常利益 8,200百万円 / 純利益 5,500百万円 |
| 年間配当予想 | 28円 → 28円（0.0%） |
| 配当性向 | 18.4 |
| 株主還元方針 | 連結業績を基準として、配当性向30％、総還元性向50％を目指す |
| セグメント別売上高 | 化学品事業 43,332百万円（前年比 +3.5%）、建材事業 18,712百万円（前年比 +0.9%） |
| セグメント別利益 | 化学品事業 6,381百万円、建材事業 1,508百万円 |
| 地域別売上高 | 地域 アジア / 当期 6,009百万円 / 前年同一期間 6,712百万円、地域 北米 / 当期 15,011百万円 / 前年同一期間 14,152百万円、地域 その他の地域 / 当期 1,573百万円 / 前年同一期間 1,767百万円、地域 合計 / 当期 22,594百万円 / 前年同一期間 22,632百万円 |
| 減価償却費 | 3,344百万円 |
| 減損損失 | 41百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 3百万円、投資有価証券売却益 2,088百万円、補助金収入 398百万円、負ののれん発生益 32百万円 / 特別損失 固定資産売却損 316百万円、固定資産除却損 58百万円、減損損失 41百万円、投資有価証券売却損 16百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。『該当事項はありません』と記載。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動は無。新規・除外の会社数と社名は非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 50,760,663株 |
| 期末自己株式数 | 176,415株 |
| 業績の増減要因 | 販売価格の改定や円安の影響で化学品事業・建材事業とも増収となったが、原材料費の高騰、新プラントの償却負担、新規設備投資の償却負担、販売費の増加などで営業利益・経常利益は減益。投資有価証券売却益により最終利益は増益。 |
この書類が述べていない項目（2件）
業績予想の修正受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。販売価格の改定や円安の影響で増収となった一方、原材料費や新規設備投資の償却負担などの製造コスト上昇で営業利益・経常利益が減益となりました。投資有価証券売却益の計上により、親会社株主に帰属する当期純利益は増益となりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。