読む価値
38定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
7.5
％（営業利益の前年同一期間比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年1月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高14,685百万円進捗 22.9%
営業利益2,408百万円進捗 37.0%
経常利益2,610百万円進捗 37.3%
純利益（親会社株主帰属）1,744百万円進捗 35.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益33.06円
期末の財政状態
総資産124,792百万円
うち純資産 83,432 百万円自己資本比率 66.5%前期末比 -2.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
化学品事業9,08462.9%-4.3%
建材事業5,35137.1%+3.1%
セグメント別利益
化学品事業1,54366.5%+3.6%
建材事業77833.5%+11.0%
地域別売上高
アジア1,34215.7%
北米2,56429.9%
その他の地域3744.4%
海外合計4,28150.0%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高64,000百万円
営業利益6,500百万円
経常利益7,000百万円
純利益4,900百万円
年間配当予想26円 → 26円（0.0%）
業績の増減要因
化学品事業は、円安の影響や輸出物流コストの低下等により収益性が改善した。建材事業は、2023年1月からの価格改定により原材料費上昇分の価格転嫁に努めた。親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同一期間の多額の為替差益や投資有価証券売却益の反動で減益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規会社数 0 / 除外会社数 0 / 新規会社名 非開示 / 除外会社名 非開示
特別損益の内訳固定資産除却損 0百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数52,973,563
期末自己株式数203,935
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 14,685百万円 |
| 営業利益 | 2,408百万円 |
| 経常利益 | 2,610百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,744百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 33.06円 |
| 自己資本比率 | 当期末 66.5 / 前期末 69.4 |
| 総資産 | 124,792百万円 |
| 純資産 | 83,432百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 64,000百万円 / 営業利益 6,500百万円 / 経常利益 7,000百万円 / 純利益 4,900百万円 |
| 年間配当予想 | 26円 → 26円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | セグメント 化学品事業 / 売上高 9,084百万円 / 前年同期比 -4.3百万円、セグメント 建材事業 / 売上高 5,351百万円 / 前年同期比 3.1百万円 |
| セグメント別利益 | セグメント 化学品事業 / セグメント利益 1,543百万円 / 前年同期比 3.6百万円、セグメント 建材事業 / セグメント利益 778百万円 / 前年同期比 11百万円 |
| 地域別売上高 | 地域 アジア / 売上高 1,342百万円 / 構成比 9.1百万円、地域 北米 / 売上高 2,564百万円 / 構成比 17.5百万円、地域 その他の地域 / 売上高 374百万円 / 構成比 2.5百万円、地域 海外合計 / 売上高 4,281百万円 / 構成比 29.2百万円 |
| 特別損益の内訳 | 固定資産除却損 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規会社数 0 / 除外会社数 0 / 新規会社名 非開示 / 除外会社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 52,973,563 |
| 期末自己株式数 | 203,935 |
| 業績の増減要因 | 化学品事業は、円安の影響や輸出物流コストの低下等により収益性が改善した。建材事業は、2023年1月からの価格改定により原材料費上昇分の価格転嫁に努めた。親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同一期間の多額の為替差益や投資有価証券売却益の反動で減益となった。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高減価償却費減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。厳しい市況の中で化学品事業と建材事業の収益性を向上させたことにより営業利益が増益となりました。一方、前年同一期間に多額の為替差益や投資有価証券売却益が発生した反動により、親会社株主に帰属する四半期純利益は減益となりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。