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決算説明資料4099四国化成ホールディングス素材・化学

2022年3月期 第2四半期決算補足説明資料

2022年3月期第2四半期累計は、化学品事業の販売数量増加や販売単価上昇を背景に、売上高・営業利益・経常利益・純利益が前年同期を上回った。一方、建材事業は減収減益で、通期予想は期初発表から据え置かれた。

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この資料の中身

決算説明資料2022年3月期 第2四半期会社の説明として取り出せた項目 6 件
決算の数字(この資料の要点は下の説明です)
売上高25,266百万円+7.9%
営業利益3,795百万円+45.5%
経常利益4,116百万円+45.9%
純利益2,943百万円+52.9%
販管費6,600百万円2022年3月期第2四半期累計、図表からの合計
営業利益率
rate_pct15
前年同期比増減ポイント+3.9ポイント
当四半期3か月の実績
売上高
12,397百万円
営業利益
2,025百万円
化学品売上高
8,016百万円
建材売上高
4,122百万円
化学品セグメント利益
1,860百万円
建材セグメント利益
583百万円
通期業績予想
売上高
51,500百万円
営業利益
8,000百万円
通期予想に対する進捗率 通期の予想に対して、いまどこまで進んだかの割合です。
売上高49.1
営業利益47.4
この資料で会社が説明したこと
新しい施策
  • 2021年新商品『スタックラインGT』(大型門扉)の掲載
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
  • 海外売上高4,186百万円
  • 海外売上高比率33.8%
  • 自己資本比率72.5%
単価と数量の指標売上を「いくらで」「どれだけ」に分けて見るための数字です。
販売数量の増加、販売単価の上昇との説明はあるが、数値は非開示
セグメント別実績
化学品事業
売上高
16,407百万円+14.8%
セグメント利益
3,614百万円+69.6%
建材事業
売上高
8,199百万円-5.9%
セグメント利益
1,058百万円-20.9%
店舗数・拠点数
研究所1、工場7、国内支社2・営業所7、海外拠点数は記載あり。店舗数・期中の出退店数は非開示
従業員数
連結1,218人
単体628人
基準時点2021年9月末
この資料の中身
項目内容
資料の種類決算説明資料
対象決算期2022年3月期 第2四半期
売上高25,266百万円(前年比 +7.9%)
営業利益3,795百万円(前年比 +45.5%)
経常利益4,116百万円(前年比 +45.9%)
純利益2,943百万円(前年比 +52.9%)
営業利益率rate_pct 15 / 前年同期比増減ポイント +3.9ポイント
販管費6,600百万円(2022年3月期第2四半期累計、図表からの合計)
当四半期3か月の実績売上高 12,397百万円 / 営業利益 2,025百万円 / 化学品売上高 8,016百万円 / 建材売上高 4,122百万円 / 化学品セグメント利益 1,860百万円 / 建材セグメント利益 583百万円
通期業績予想売上高 51,500百万円 / 営業利益 8,000百万円
通期予想に対する進捗率売上高 49.1 / 営業利益 47.4
セグメント別実績化学品事業 売上高 16,407百万円(前年比 +14.8%) / セグメント利益 3,614百万円(前年比 +69.6%) / 建材事業 売上高 8,199百万円(前年比 -5.9%) / セグメント利益 1,058百万円(前年比 -20.9%)
主要KPI指標名 海外売上高 / 値 4,186百万円 / 前年同期比 非開示、指標名 海外売上高比率 / 値 33.8% / 前年同期比 非開示、指標名 自己資本比率 / 値 72.5% / 前年同期比 非開示
単価と数量の指標販売数量の増加、販売単価の上昇との説明はあるが、数値は非開示
店舗数・拠点数研究所1、工場7、国内支社2・営業所7、海外拠点数は記載あり。店舗数・期中の出退店数は非開示
従業員数連結 1,218人 / 単体 628人 / 基準時点 2021年9月末 / 期中増減・採用計画 非開示
新しい施策2021年新商品『スタックラインGT』(大型門扉)の掲載
この書類が述べていない項目(14件)
売上総利益率計画に対する自己評価増減要因の内訳業績見通しの前提見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標財務目標年間配当配当性向自己株式取得設備投資額受注高・受注残高市場規模・シェア質疑応答の論点

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

化学品事業の販売数量の増加、販売単価の上昇などにより増益となった。売上高は、建材事業でコロナ禍の影響が続き低調だった一方、化学品事業が回復基調となり前年を大きく上回った。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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