日本パーカライジング（4095）・目標前進
2030年までに単体CO2排出量を30％削減する
FY2022に初出。4回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023。直近の記載はFY2026。
4記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
GHG排出量（Scope1〜3）の算定・削減目標設定と再生可能エネルギー調達980社が書いているテーマ・逆風6社・追い風1036社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの1042件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「＜当社のGHG排出量削減目標＞2030年目標 Scope1・2 売上高原単位CO2排出量30％削減（2020年度比) 2050年目標 Scope1・2 カーボンニュートラル達成」
Scope1・2の売上高原単位CO2排出量30％削減と2050年カーボンニュートラル目標を継続し、設備効率改善、プロセス合理化、再生可能エネルギー、カーボン・オフセットを施策として明示している。 - 2026-05-14再掲決算
「その一環として、新たに開設した総合技術研究所を拠点に、脱炭素社会に貢献する表面改質技術の開発を推進します。」
脱炭素社会に貢献する表面改質技術の開発方針を、新総合技術研究所を拠点とする施策として再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「＜当社のGHG排出量削減目標＞2030年目標 Scope１・２ 売上高原単位CO2排出量30％削減（2020年度比) 2050年目標 Scope１・２ カーボンニュートラル達成」
従来の単体CO2排出量30％削減という表現から、Scope1・2の売上高原単位を2020年度比で30％削減する目標へ指標を具体化し、2050年カーボンニュートラル目標を明示した。 - FY2022初出有価証券報告書
「2050年のカーボンニュートラルに向けては、2030年までに、当社単体でCO2排出量を30%削減することを目標として、再生エネルギーの利用拡大など、製造および加工段階でのCO2の削減に取り組む他、工程短縮や低温処理などを通じてCO2削減に寄与する製品（PALLUCID、PULS）の拡販などを推進し、サプライチェーン全体でのCO2削減にも取り組みます。」
2050年カーボンニュートラルに向け、2030年までの単体CO2排出量30％削減目標と、再生エネルギー、工程短縮、低温処理、製品拡販等の手段を初めて明示している。