読む価値
46定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
52.4
営業利益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高35,751百万円前年比 +6.3%
営業利益3,479百万円前年比 +52.4%
経常利益3,255百万円前年比 +414.8%
純利益（親会社株主帰属）2,514百万円前年比 +217.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益103.85円
売上高営業利益率9.7%
期末の財政状態
総資産66,898百万円
うち純資産 39,021 百万円自己資本比率 57.5%前期末比 -1.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+5,157
投資-1,482
財務-986
純増減+2,689
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高11,139百万円
セグメント別売上高セグメント 化学工業製品の製造販売事業（単一セグメント） / 売上高 35,751百万円（前年比 +6.3%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高37,000百万円（前年比 +3.5%）
営業利益3,000百万円（前年比 -13.8%）
経常利益2,000百万円（前年比 -38.6%）
純利益1,500百万円（前年比 -40.3%）
年間配当予想26円 → 30円
配当性向2026年3月期 27% / 2027年3月期予想 48.3%
業績の増減要因
売上高は販売数量の前期比2.8％増などにより増加した。営業利益は、売上高の増加、高額在庫による利益圧迫要因の解消、ベトナム子会社の費用負担減少が、人的投資費用・研究開発費・新基幹システム関連費用の増加を上回った。経常利益は、ベトナム子会社への貸付金等の外貨建資産に起因する為替差損益の影響を受けた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更期中における連結範囲の重要な変更なし（新規・除外の社数および社名は記載なし）
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当期は計上なし
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 267百万円、償却債権取立益 9百万円 / 特別損失 固定資産除却損 94百万円
減価償却費3,317百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数24,400,000
期末自己株式数251,630
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 35,751百万円（前年比 +6.3%） |
| 営業利益 | 3,479百万円（前年比 +52.4%） |
| 経常利益 | 3,255百万円（前年比 +414.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,514百万円（前年比 +217.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 103.85円 |
| 売上高営業利益率 | 9.7% |
| 自己資本比率 | 当期末 57.5% / 前期末 58.6% |
| 総資産 | 66,898百万円 |
| 純資産 | 39,021百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5,157百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,482百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -986百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 11,139百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 37,000百万円（前年比 +3.5%） / 営業利益 3,000百万円（前年比 -13.8%） / 経常利益 2,000百万円（前年比 -38.6%） / 純利益 1,500百万円（前年比 -40.3%） |
| 年間配当予想 | 26円 → 30円 |
| 配当性向 | 2026年3月期 27% / 2027年3月期予想 48.3% |
| セグメント別売上高 | セグメント 化学工業製品の製造販売事業（単一セグメント） / 売上高 35,751百万円（前年比 +6.3%） |
| 減価償却費 | 3,317百万円 |
| 減損損失 | 当期は計上なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 267百万円、償却債権取立益 9百万円 / 特別損失 固定資産除却損 94百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 期中における連結範囲の重要な変更なし（新規・除外の社数および社名は記載なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 24,400,000 |
| 期末自己株式数 | 251,630 |
| 業績の増減要因 | 売上高は販売数量の前期比2.8％増などにより増加した。営業利益は、売上高の増加、高額在庫による利益圧迫要因の解消、ベトナム子会社の費用負担減少が、人的投資費用・研究開発費・新基幹システム関連費用の増加を上回った。経常利益は、ベトナム子会社への貸付金等の外貨建資産に起因する為替差損益の影響を受けた。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期は、売上高の増加に加え、原料市況の影響を受けた高額在庫による利益圧迫要因の解消、ベトナム子会社の本格稼働に伴う費用負担の減少などにより営業利益が増加した。次期は、研究開発費、人件費、保守・修繕費用の増加を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。