ソフトウェアの減損リスク
FY2020に初出。5回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。45社中19社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2025耐用年数変更を通期適用有価証券報告書
「当社が保有するソフトウエアについて、従来、耐用年数を３年として減価償却を行ってきましたが、中期経営計画を策定したことを契機として、過去実績と将来計画からソフトウエアの収益性を再検討した結果、当連結会計年度から、耐用年数を５年に見直し、将来にわたって変更しております。これにより、従来の方法と比べて、当連結会計年度の減価償却費は24,603千円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ同額増加しております。」
ソフトウェア耐用年数を3年から5年へ変更し、FY2025の減価償却費が24,603千円減少した。 - FY2025-H1ソフトウェア耐用年数を見直し有価証券報告書
「当社が保有するソフトウエアについて、従来、耐用年数を３年として減価償却を行ってきましたが、中期経営計画を策定したことを契機として、過去実績と将来計画からソフトウエアの収益性を再検討した結果、当中間連結会計期間から、耐用年数を５年に見直し、将来にわたって変更しております。」
ソフトウェアの収益性再検討を踏まえ、耐用年数を3年から5年へ変更した。減価償却費は12,594千円減少した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「このソフトウエアについて、クライアントニーズへの適切な対応を実施することにより減損を発生させないよう努める方針ですが、重大な将来計画、使用状況等の変更やサービスの陳腐化等により、収益獲得又は費用削減効果が大幅に損なわれ、ソフトウエアの減損が必要となる場合、当社グループの事業運営、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
前年度にrakumoキンタイで減損が発生した後も、ソフトウェアの陳腐化や計画変更による減損リスクと対応方針を継続している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、rakumoキンタイに関する収入は伸びているものの、当初想定していた収益計画に比して収益実績の達成には至らず事業計画を見直した結果、当連結会計年度において事業資産グループの割引前将来キャッシュ・フローが固定資産帳簿価額を下回ったため、減損損失（29,398千円）を特別損失として計上しております。」
従来リスクとしていたソフトウェア減損がrakumoキンタイで実際に発生し、29,398千円を計上した。 - FY2020初出有価証券報告書
「このソフトウエアについて、クライアントニーズへの適切な対応を実施することにより減損を発生させないよう努める方針ですが、重大な将来計画、使用状況等の変更やサービスの陳腐化等により、収益獲得又は費用削減効果が大幅に損なわれ、ソフトウエアの減損が必要となる場合、当社グループの事業運営、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
ソフトウェアを資産計上していることを前提に、計画変更・陳腐化等による減損可能性をリスクとしている。