読む価値
30軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
16.8
%（売上高の前年同期比）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2024年1月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高697,888千円前年比 +16.8%
営業利益171,166千円前年比 +16.1%
経常利益166,353千円前年比 +15.7%
純利益（親会社株主帰属）108,574千円前年比 +10.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益18.79円
期末の財政状態
総資産2,930,932千円
うち純資産 1,487,725 千円自己資本比率 50.5%前期末比 -0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+309,730
投資-39,939
財務+4,096
純増減+273,887
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,120,734千円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
製品機能の強化や拡販、業界セグメント特化型マーケティングによる新たな案件創出、アライアンス強化、一部製品の価格改定、既存顧客へのオンボーディング等を推進した。SaaSサービスに注力する目的で、ソリューションサービスとITオフショア開発サービスは縮小した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な変更なし
減価償却費33,189千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・証券アナリスト向け）
期末発行済株式数5,783,500株
期末自己株式数111株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 697,888千円（前年比 +16.8%） |
| 営業利益 | 171,166千円（前年比 +16.1%） |
| 経常利益 | 166,353千円（前年比 +15.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 108,574千円（前年比 +10.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 18.79円 |
| 自己資本比率 | 当期末 50.5 / 前期末 50.9 |
| 総資産 | 2,930,932千円 |
| 純資産 | 1,487,725千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 309,730千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -39,939千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 4,096千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,120,734千円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減価償却費 | 33,189千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な変更なし |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・証券アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 5,783,500株 |
| 期末自己株式数 | 111株 |
| 業績の増減要因 | 製品機能の強化や拡販、業界セグメント特化型マーケティングによる新たな案件創出、アライアンス強化、一部製品の価格改定、既存顧客へのオンボーディング等を推進した。SaaSサービスに注力する目的で、ソリューションサービスとITオフショア開発サービスは縮小した。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。製品機能の強化や拡販、業界別マーケティングによる新規案件の創出、販売パートナーとのアライアンス強化、一部製品の価格改定、既存顧客へのオンボーディング施策などに取り組んだ。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。