ソフトウエアの陳腐化・減損リスク
FY2020に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。45社中19社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに32社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ソフトウエアの陳腐化・減損リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ソフトウエアの陳腐化・減損リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ソフトウエアの陳腐化・減損リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとしている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「なお、第20期（自 2022年６月１日 至 2023年５月31日）に資産計上いたしましたハイエンド層向けの新しいプラットフォームを提供していくにあたり、受注状況が事前に策定した事業計画と著しく乖離するなどし、投資に対する回収可能性が低く、減損損失を認識すべきであると判定された場合、当社の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
ハイエンド層向けプラットフォームの資産計上を受け、受注状況が計画から乖離した場合の回収可能性・減損リスクを具体化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ソフトウエアの陳腐化・減損リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ソフトウエアの陳腐化・減損リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ソフトウエアの陳腐化・減損リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ソフトウエアの陳腐化・減損リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとしている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社は新たに開発した機能等を無形固定資産に計上しておりますが、将来、技術革新や市場動向の変化等により技術の陳腐化やサービスの販売鈍化が発生することで経営環境が著しく悪化し、収益性の低下等減損の兆候が認められ、減損損失を認識すべきであると判定された場合、当社の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。また、開発した機能等に資産性が無いと判断された場合、資産計上は認められず、一括費用処理することとなり、当社の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の陳腐化・販売鈍化による減損リスクに加え、開発した機能等に資産性がない場合の一括費用処理リスクを明示した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ソフトウエアの陳腐化・減損リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとしている。 - FY2020初出有価証券報告書
「将来、技術革新や市場動向の変化等により技術の陳腐化やサービスの販売鈍化が発生することで経営環境が著しく悪化し、収益性の低下等減損の兆候が認められ、減損損失を認識すべきであると判定された場合、当社の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
開発機能を無形固定資産に計上しており、陳腐化や販売鈍化による減損可能性を示している。