南海化学（4040）・リスク顕在化
製造設備事故・自然災害による操業中断
FY2023に初出。5回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2026-H1。直近の記載はFY2026。
5記載
4年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・設備故障・部品供給停止・製品欠陥による生産継続リスク9社が書いているテーマ・逆風9社・追い風0社
南海化学がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より6年遅い。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「特別損失は固定資産除却損や減損損失が減少したものの、火災損失の発生があったこと等から、前期比６百万円の増加となりました。」
土佐工場の高度晒粉製造設備火災について、火災損失26百万円を当年度に計上した。 - 2026-05-14顕在化業績予想の修正
「火災損失 - 26」
2026年3月期の特別損失として火災損失26百万円を計上した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年８月15日に土佐工場において発生しました高度晒粉製造設備の火災に関する損失であり、その内訳は、火災損失引当金繰入額５百万円を含む原状回復費用であります。」
製造設備事故のリスクについて、土佐工場の高度晒粉製造設備で火災が実際に発生し、火災損失20百万円を計上した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「南海トラフを震源とする地震災害の影響を受ける可能性があり、また台風による風水害の影響を受けやすいことからＢＣＰ策定ワーキンググループによる対策検討を実施し、その影響の最小化を図っております」
地震・風水害による製造拠点損壊・操業中断リスクと、BCP策定ワーキンググループによる対応を引き続き記載している。 - FY2023初出有価証券報告書
「南海トラフを震源とする地震災害の影響を受ける可能性があり、また台風による風水害の影響を受けやすいことからＢＣＰ策定ワーキンググループによる対策検討を実施し、その影響の最小化を図っております」
設備損壊や災害による生産活動中断をリスクとして認識し、点検・修繕とBCP検討で対応している。