原燃料の価格変動リスク
FY2016に初出。30回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テイカがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- 2026-08-07再掲決算
「しかしながら、地政学リスクに起因する原燃料価格の高止まりに加え、米国の通商政策の動向など、依然として先行きは不透明な状況となっております。」
地政学リスクに起因する原燃料価格の高止まりを、引き続き事業環境上の懸念として示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら、米国の通商政策の影響や地政学リスクに起因する原燃料価格の高止まりなど、依然として先行きは不透明な状況で推移しました。」
地政学リスクに起因する原燃料価格の高止まりを、引き続き事業環境上の懸念として示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「為替の変動や不安定な国際情勢を起因とする原燃料価格の高止まり」
原燃料価格の高止まりを引き続き外部環境上の懸念として示している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度の業績につきましては、国内を中心に化粧品向け機能性微粒子製品の販売が回復したものの、原燃料価格の高止まりによるコスト上昇等に加えて、導電性高分子薬剤等の販売が低調であったことにより、売上高は529億９千３百万円（前期比3.3％減）、営業利益は23億２千５百万円（前期比45.0％減）となりました。」
原燃料価格の高止まりによるコスト上昇が年度業績に実際に現れ、売上高3.3％減、営業利益45.0％減の要因となっている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、国内化粧品向け微粒子酸化チタンと表面処理製品の販売は回復したものの、その他の製品の販売が低調であったことに加えて、原燃料価格の高止まりによるコスト上昇等により、売上高は404億７千９百万円（前年同期比4.3％減）となりました。営業利益は15億３千４百万円（前年同期比56.3％減）、経常利益は18億２千７百万円（前年同期比53.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は11億５千４百万円（前年同期比55.4％減）となりました。」
原燃料価格の高止まりによるコスト上昇が実際に発生し、売上高の減少に加えて営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の大幅な減少要因となっている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、国内化粧品向け機能性微粒子製品の販売は回復したものの、原燃料価格の高止まりによるコスト上昇等に加えて、導電性高分子薬剤の販売が低調であったこと等により、売上高は270億９千８百万円（前年同期比2.4％減）となりました。営業利益は14億２百万円（前年同期比48.9％減）、経常利益は16億５千５百万円（前年同期比46.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は11億２千７百万円（前年同期比47.9％減）となりました。」
原燃料価格の高止まりによるコスト上昇が実際に発生し、売上高が前年同期比2.4％減、営業利益が48.9％減となる要因として記載されている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、化粧品向け機能性微粒子製品の販売が回復したものの、原燃料価格の高騰によるコスト上昇等により、売上高は135億９千５百万円（前年同期比2.6％増）、営業利益は７億２千９百万円（前年同期比48.3％減）、経常利益は９億４千１百万円（前年同期比44.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、６億４千６百万円（前年同期比48.4％減）となりました。」
原燃料価格の高騰によるコスト上昇が実際に発生し、売上高が増加する一方で営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で大幅に減少する要因となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、情報の早期入手と製品への価格転嫁を素早く実施する体制を整えるとともに、商品スワップによるデリバティブ取引を利用し、リスクの最小化に努めております。また、主要原料である酸化チタン鉱石は海外から輸入しており、その価格や海上輸送にかかる運賃は国際的な需給状況により大きく変動し、価格が高騰した際に、製品価格への転嫁が遅れることなどにより、当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
原燃料・チタン鉱石価格の変動と価格転嫁遅延のリスクを継続して認識し、価格転嫁、商品スワップ、購入ソース拡大、長期契約、在庫確保を対応策としている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国の経済は、新型コロナウイルス感染症における行動制限の緩和対策により経済活動が正常化に向かい、景気は緩やかに持ち直しました。しかしながら、円安の進行、原燃料価格の高騰、米国や中国経済の下振れ懸念等により、依然として先行きは不透明な状況で推移しました。」
原燃料価格の高騰が引き続き先行き不透明感の要因として示されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国の経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化する中、感染防止対策と経済活動の両立が進んだこと等により、景気は持ち直しの動きが見られました。しかしながら、急激な円安の進行や原燃料価格の高騰等により、依然として先行きは不透明な状況で推移しました。」
原燃料価格の高騰が引き続き先行き不透明感の要因として示されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「原燃料価格の高騰や償却費負担の増加による売上原価率の悪化はあるものの、販売増加及び販売価格改定が利益を押し上げ、前年同期比で増収増益となる見通しであります。」
原燃料価格高騰が売上原価率悪化の要因として実際に現れ、販売価格改定で対応している。価格変動リスクの影響が継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国の経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により厳しい環境が続いているものの、ワクチン接種の普及による経済活動の段階的再開や、景気対策の効果により回復傾向で推移しました。しかし、新たな変異株の感染拡大や原燃料価格の高騰など、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
原燃料価格の高騰が引き続き先行き不透明感の要因として示されているが、前四半期からの実質的な悪化や新たな対応は記載されていない。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国の経済は、ワクチン接種の進展や各種経済施策の効果によって、輸出や生産に持ち直しの動きが続きましたものの、原燃料価格の高騰や半導体の供給不足等の影響により、先行きは不透明な状況で推移いたしました。」
原燃料価格について、前年度に示された価格高騰懸念が当四半期にも継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「2022年３月期の当社グループ業績予想につきましては、汎用用途の酸化チタンや機能性微粒子製品等の需要が徐々に回復するものの原燃料価格の高騰により、前年同期比で増収減益となる見通しであります。」
原燃料価格の高騰が次期の増収減益見通しの要因として明示され、価格変動リスクへの懸念が強まっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原燃料価格の変動リスクについて、新規発生または重要な変更がないとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、情報の早期入手と製品への価格転嫁を素早く実施する体制を整えるとともに、商品スワップによるデリバティブ取引を利用し、リスクの最小化に努めております。」
燃料・原材料価格変動をリスクとして維持し、情報収集、価格転嫁、商品スワップ、購入ソース拡大等による対応を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原燃料価格の変動リスクについて、新規発生または重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、機能性微粒子製品の製造設備増設に伴う償却費負担が増加したことや原燃料に係わる製造原価が上昇したこと等により、営業利益は30億２千７百万円（前年同期比3.6％減）、経常利益は29億６千万円（前年同期比10.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は20億１千２百万円（前年同期比10.7％減）となりました。」
原燃料に係る製造原価の上昇が実際に発生し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因となったと記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では機能性微粒子製品の製造設備増設に伴う償却費負担の増加や原燃料価格の上昇等により、営業利益は15億５千９百万円（前年同期比12.6％減）、経常利益は15億６千４百万円（前年同期比18.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億９千２百万円（前年同期比16.8%減）となりました。」
原燃料価格の上昇が、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因となったと記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、主にチタン鉱石や原燃料に係わる製造原価の上昇などにより、営業利益は44億６百万円（前年同期比7.4％減）、経常利益は46億１千１百万円（前年同期比6.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は30億７千４百万円（前年同期比9.0%減）となりました。」
チタン鉱石や原燃料に係る製造原価の上昇が実際に発生し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因となったと記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、主にチタン鉱石や原燃料に係わる製造原価の上昇などにより、営業利益は31億３千９百万円（前年同期比4.0％減）、経常利益は33億１千８百万円（前年同期比1.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は22億５千３百万円（前年同期比3.3％減）となりました。」
チタン鉱石や原燃料に係る製造原価の上昇が実際に発生し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因となったと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原燃料価格の変動リスクについて、新規発生または重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原燃料価格の変動リスクについて、新規発生または重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原燃料価格の変動リスクについて、新規発生または重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原燃料価格の変動リスクについて、新規発生または重要な変更がないとしている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「原燃料価格も上昇傾向にあるなど、収益面は厳しくなるものと予想しております。」
原燃料価格が上昇傾向にあり、収益面が厳しくなる見通しを示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原燃料価格の変動リスクについて、新規発生または重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原燃料価格変動リスクについて、新規発生または重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原燃料価格変動リスクについて、新規発生または重要な変更がないと明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、原油価格の上昇に伴う原燃料価格の上昇をタイムリーに製品価格に転嫁できなかった場合、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格上昇による原燃料コストを製品価格へ転嫁できない場合の影響をリスクとしている。