高品質銘柄とスペシャルティケミカルズの拡大
FY2016に初出。33回の記載のうち30回が「再掲」。直近の記載は2026-10-21。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は５億６千３百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間連結会計期間の研究開発費総額563百万円を記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「微粒子酸化チタンを中心に化粧品向け機能性微粒子製品の販売が好調であったとともに、車載用コンデンサ向け導電性高分子薬剤の販売が伸長したこと等により」
化粧品向け機能性微粒子製品の販売好調と、車載用コンデンサ向け導電性高分子薬剤の販売伸長を業績要因として示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、既存製品関連の高品質銘柄の開発を行うとともに、付加価値の高いスペシャルティケミカルズの拡大を図っております。なお、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は1,046百万円となりました。」
高品質銘柄の開発とスペシャルティケミカルズの拡大を研究開発の軸とする方針を継続し、研究開発費1,046百万円を計上している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は７億８千１百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額781百万円を記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５億２千９百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額529百万円を記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億５千９百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第１四半期の研究開発費総額259百万円を記載している。高品質銘柄・スペシャルティケミカルズを含む研究開発重視の流れを継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、既存製品関連の高品質銘柄の開発を行うとともに、付加価値の高いスペシャルティケミカルズの拡大を図っております。なお、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は996百万円となりました。」
高品質銘柄の開発とスペシャルティケミカルズの拡大を研究開発の軸とする方針を継続し、年度研究開発費996百万円を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は７億５千５百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額755百万円を記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億５千５百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額255百万円を記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、既存製品関連の高品質銘柄の開発を行うとともに、付加価値の高いスペシャルティケミカルズの拡大を図っております。なお、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は929百万円となりました。」
高品質銘柄の開発とスペシャルティケミカルズの拡大を研究開発の軸とする方針を継続し、研究開発費929百万円を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は７億７千８百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第３四半期連結累計期間の研究開発費総額778百万円を記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５億１千４百万円であります。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費514百万円を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億５千５百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期の研究開発費総額255百万円を記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、既存製品関連の高品質銘柄の開発を行うとともに、付加価値の高いスペシャルティケミカルズの拡大を図っております。なお、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は1,101百万円となりました。」
高品質銘柄とスペシャルティケミカルズを研究開発の軸とする方針を継続し、研究開発費1,101百万円を計上している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は７億９千４百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額794百万円を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億５千１百万円であります。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期の研究開発費総額251百万円を記載している。高品質銘柄・スペシャルティケミカルズを含む研究開発重視の流れは継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、既存製品関連の高品質銘柄の開発を行うとともに、付加価値の高いスペシャルティケミカルズの拡大を図っております。なお、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は1,029百万円となりました。」
高品質銘柄とスペシャルティケミカルズを研究開発の軸とする方針を継続し、年度研究開発費1,029百万円を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「成長事業への設備投資や研究開発等経営資源の重点投入」
成長事業への設備投資および研究開発への経営資源重点投入を継続しており、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額は７億６千万円である。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループとしましては、成長事業への設備投資や研究開発等経営資源の重点投入」
成長事業への設備投資および研究開発への経営資源の重点投入を継続している。当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額は４億９千３百万円である。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「成長事業への設備投資や研究開発等経営資源の重点投入」
成長事業への設備投資・研究開発への経営資源重点投入を継続しており、当第１四半期の研究開発費総額は２億４千４百万円と記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「機能性用途の微粒子酸化チタンや表面処理製品の販売が引き続き好調に推移したこと」
機能性用途の微粒子酸化チタンおよび表面処理製品の販売好調を、当第３四半期連結累計期間の業績要因として引き続き示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「機能性用途の微粒子酸化チタンや表面処理製品の販売が引き続き好調に推移しましたこと」
機能性用途の微粒子酸化チタンおよび表面処理製品の販売好調を、上期の業績要因として引き続き示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「機能性用途の微粒子酸化チタンや表面処理製品の販売が引き続き好調に推移したこと」
機能性用途の微粒子酸化チタンおよび表面処理製品の販売好調を、当第１四半期の増収増益要因として引き続き示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、汎用用途の酸化チタンや化粧品向け表面処理製品等の機能性製品の販売が引き続き好調に推移しましたことなどにより、売上高は315億8千１百万円（前年同期比13.6％増）、営業利益は47億５千９百万円（前年同期比13.1％増）、経常利益は49億２千３百万円（前年同期比12.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は33億７千９百万円（前年同期比12.1％増）となりました。」
汎用酸化チタンおよび化粧品向け表面処理製品等の機能性製品の販売好調を、増収増益の要因として引き続き示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「汎用用途の酸化チタンや機能性用途の表面処理製品の販売が引続き好調に推移しましたこと、またその他製品も概ね予想通りとなりましたことなどにより」
汎用酸化チタンおよび機能性用途の表面処理製品の販売好調を、上期の増収増益要因として引き続き示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「汎用用途の酸化チタンや機能性用途の表面処理製品の販売が引続き好調に推移しましたこと」
汎用酸化チタンおよび機能性用途の表面処理製品の販売好調が、第１四半期の増収増益要因として引き続き示されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、既存製品関連の高品質銘柄の開発を行うとともに、付加価値の高いスペシャルティケミカルズの拡大を図っております。なお、当連結会計年度は研究開発費に11億４百万円を投入しました。」
高品質銘柄の開発とスペシャルティケミカルズの拡大を研究開発の軸として再掲し、研究開発費11億４百万円を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、化粧品向け表面処理製品等の機能性製品の販売が好調に推移しましたことなどにより、売上高は278億１百万円（前年同期比2.2％増）、営業利益は42億８百万円（前年同期比22.8％増）、経常利益は43億８千８百万円（前年同期比21.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は30億１千６百万円（前年同期比22.3％増）となりました。」
化粧品向け表面処理製品等の機能性製品の販売好調が、増収増益の要因として引き続き示されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「化粧品向けの表面処理製品等の機能性製品の販売が好調に推移しましたことなどにより」
化粧品向け表面処理製品等の機能性製品の販売好調を、当四半期累計期間の業績要因として引き続き示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「化粧品向けの表面処理製品や医療向けのエレクトロ・セラミックス製品などの機能性製品の販売が好調に推移したことにより」
機能性製品の販売好調を業績要因として挙げており、高付加価値・機能性製品を重視する流れが継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、既存製品関連の高品質銘柄の開発を行うとともに、付加価値の高いスペシャルティケミカルズの拡大を図っております。なお、当連結会計年度は研究開発費に10億７千４百万円を投入しました。」
既存製品の品質改良とスペシャルティケミカルズの拡大を研究開発の軸とし、当年度の研究開発費も記載している。