中長期的な業績拡大・企業価値の増大
FY2021-Q2に初出。16回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに70社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた経営方針・経営戦略等はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更や新規策定はないとしている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた経営方針・経営戦略等はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更や新規策定はないとしている。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた経営方針・経営戦略等はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更や新規策定はないとして、従前の成長方針を維持している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた経営方針・経営戦略等はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更や新規策定はないとして、従前の成長方針を維持している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、従業員エンゲージメント事業及びコミュニティエンゲージメント事業はBtoB・SaaS・サブスクリプション型のビジネスモデルであるため、KPI（Key Performance Indicators）として、利用企業数・運用コミュニティ数、利用企業・運用コミュニティの平均月額収益、売上高ストック比率等を重要指標として運営を行っております。」
売上高、営業利益、利用企業数・運用コミュニティ数、平均月額収益、売上高ストック比率を持続的成長の重要指標として再掲している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた経営方針・経営戦略等はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更や新規策定はないとして、従前の成長方針を維持している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めた経営方針・経営戦略等はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更や新規策定はないとして、従前の成長方針を維持している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、従業員エンゲージメント事業及びコミュニティエンゲージメント事業はBtoB・SaaS・サブスクリプション型のビジネスモデルであるため、ＫＰＩ（Key Performance Indicators）として、利用企業数・運用コミュニティ数、利用企業・運用コミュニティの平均月額収益、売上高ストック比率等を重要指標として運営を行っております。」
売上高・営業利益、利用企業数・運用コミュニティ数、平均月額収益、売上高ストック比率を持続的成長の重要指標としている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経理戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更はないとして、従前の成長方針を維持している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経理戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更はないとして、従前の成長方針を維持している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更はないとして、従前の成長方針を維持している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「その中で、当社の経営戦略としては、「TUNAG」と「FANTS」2つのエンゲージメント事業で、企業向け、コミュニティ向けの成長性の高い異なる市場を開拓することで、安定的かつ強固な収益基盤を構築しつつ、海外展開や第3の事業創出への再投資を行ってまいります。」
TUNAGとFANTSという2つの事業で異なる市場を開拓し、安定的かつ強固な収益基盤を構築しながら海外展開・第3の事業創出へ再投資する成長方針を示している。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「当社の中長期的な業績拡大及び企業価値の増大に向けて、社内のエンゲージメントの向上及びオーナーシップマインドの醸成を図り、より高い意欲と士気のもと業務に邁進すべく、当社の取締役（社外取締役を除く）及び従業員に対して、ストック・オプション（新株予約権）を発行するものであります。」
ストック・オプションの発行理由として、中長期的な業績拡大と企業価値の増大を掲げている。