Web広告単価高騰による広告効率悪化・マーケットプレイス低下リスク
FY2025-Q1に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-07-15。
クリーマがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- 2026-07-15再掲決算説明資料
「前期の取り組みによりCVR・取引単価・テイクレートは明確に向上。一方、SEOランク低下、なりすましメール影響、広告単価高騰により流入数が伸び悩んだことが、流通成長上の最大課題と認識。」
広告単価高騰を流通成長上の課題として引き続き明示した。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社の主力事業であるマーケットプレイスサービスは、世界的なWeb広告単価の高騰による広告効率の悪化等の影響を受けました。」
Web広告単価高騰による広告効率悪化が継続し、マーケットプレイスの成長を抑える要因として記載されている。 - 2026-03-31悪化業績予想の修正
「Web 広告市場における広告単価の高騰」
Web広告単価の高騰が、SEOランク低下やなりすましメールの残存影響とともに流入数・流通総額の想定未達要因として記載された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「一方で、Web広告市場における単価高騰に加え、検索エンジンのコアアップデートに伴うSEOランク下落の影響が新たに生じました。」
Web広告市場の単価高騰による広告効率・マーケットプレイスへの下方圧力が継続している。SEOランク下落は別の新規リスクとして記載した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「2025年2月期において、当社の主力事業であるマーケットプレイスサービスは、2024年2月期に実施したTVCM効果の反動、世界的なWeb広告単価の高騰による広告効率の悪化、さらには当社ドメイン名を悪用したフィッシング詐欺目的の「なりすましメール」の横行といった外部環境の影響を受け、かつてない規模で成長上の下方圧力に直面し、当該サービスの流通総額は前期比93％の154.5億円へと減少いたしました。」
Web広告単価高騰による広告効率悪化が、かつてない規模の成長下方圧力として記載され、流通総額が前期比93％に減少した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「市場全体でWeb広告の単価が大幅に高騰した関係で、当社の広告効率が前年比で大きく悪化しました。その結果、マーケットプレイスサービスの流通総額は76.4億円（前年同期比93％）、売上高は749,963千円（前年同期比92％）で着地し、前年実績を下回る結果となりました。」
Web広告単価高騰による広告効率悪化とマーケットプレイスの前年割れが中間期にも継続している。 - FY2025-Q1初出有価証券報告書
「市場全体でWeb広告の単価が大幅に高騰した関係で、当社の広告効率も前年比で大きく悪化しました。その結果、マーケットプレイスサービスの流通総額は40.5億円（前年同期比92％）、売上高は403,906千円（前年同期比91％）で着地し、前年実績を下回る結果となりました。」
市場全体のWeb広告単価高騰が当社の広告効率悪化として実際に発生し、マーケットプレイスの流通総額・売上高の前年割れに結びついたと記載している。