クリーマ（4017）・施策前進
株式付与・業績連動型報酬の導入検討
FY2023に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業績連動型・自社株報酬制度の導入検討30社が書いているテーマ・逆風0社・追い風18社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている30社のうち14社を表示しています。上の文は30社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「取締役の成果連動報酬は、固定報酬額の4割を上限としております。また、成果連動報酬のうち、単年の業績成長に関連する指標に基づき算出される報酬を固定報酬額の2割を上限とし、中期的な業績成長に関連する指標に基づき算出される報酬を固定報酬額の1割を上限とし、中期的な株主価値に関連する指標に基づき算出される報酬を固定報酬額の1割を上限とすることとしております。」
成果連動報酬について、固定報酬に対する総額および短期・中期指標別の上限を具体化した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「短期的には単年の業績成長に関連する指標として売上成長率とEBITDAの成長率を、②中期的には、基準となる事業年度から3年間の業績成長に関連する指標として売上成長率とEBITDAの成長率を、株主価値に関連する指標として株価の成長率と1株当たり純利益の成長率を設け、当該指標についての達成率に従った係数を用いてその金額を確定させ、支払うこととしております。」
2025年3月13日の取締役会決議後の報酬方針で、従来の導入検討から、売上成長率・EBITDA・株価・EPSに連動する成果連動報酬の具体的な制度へ改めている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社の中長期的な企業価値及び株主価値の持続的な向上を図るインセンティブを取締役に付与するため、非金銭報酬としての株式付与や、業績と連動した報酬決定スキーム等を報酬制度に順次導入すべく、検討を進める。」
取締役への株式付与や業績連動報酬スキームを順次導入する検討を継続している。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社の中長期的な企業価値及び株主価値の持続的な向上を図るインセンティブを取締役に付与するため、非金銭報酬としての株式付与や、業績と連動した報酬決定スキーム等を報酬制度に順次導入すべく、検討を進める。」
取締役へのインセンティブとして、株式付与や業績連動報酬スキームを順次導入する検討を開始している。