MITホールディングス（4016）・リスク再掲
自然災害・戦争・テロ等による事業停止
FY2020に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
大規模災害・システム障害による事業継続リスク88社が書いているテーマ・逆風85社・追い風4社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。49社中22社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに49社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている88社のうち14社を表示しています。上の文は88社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「地震、風水害等の自然災害や、感染症によるパンデミックの発生、戦争、テロ等により当社グループにおいて人的又は物理的被害が発生した場合」
自然災害、パンデミック、戦争、テロ、ネットワーク障害による事業停止リスクとBCPによる対応を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループではこれらのリスクに対応するため、事業継続計画（ＢＣＰ）を策定し、自然災害の発生等を想定したリスク管理体制の整備を実施しております。」
自然災害、戦争、テロ、ネットワーク障害による事業停止リスクとBCPによる対応を再掲している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「地震、風水害等の自然災害や戦争、テロ等により当社グループにおいて人的または物理的被害が発生した場合、またはコンピュータネットワーク等に障害が発生した場合は、正常な事業運営が行えなくなる可能性があります。」
自然災害、戦争、テロ、ネットワーク障害による事業停止リスクとBCPによる対応を再掲している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「地震、風水害等の自然災害や戦争、テロ等により当社グループにおいて人的または物理的被害が発生した場合、またはコンピュータネットワーク等に障害が発生した場合は、正常な事業運営が行えなくなる可能性があります。」
自然災害、戦争、テロ、ネットワーク障害による事業停止リスクとBCPによる対応を再掲している。 - FY2020初出有価証券報告書
「地震、風水害等の自然災害や戦争、テロ等により当社グループにおいて人的または物理的被害が発生した場合、またはコンピュータネットワーク等に障害が発生した場合は、正常な事業運営が行えなくなる可能性があります。」
BCPの策定と自然災害を想定したリスク管理体制の整備を対応策としている。