2022～2026年中期経営計画
FY2021に初出。14回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに33社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
当中間連結会計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画（2022年度～2026年）に基づき、環境の変化に迅速かつ柔軟に対応しながら、主要事業の推進に取り組んでおります。」
2022年度から2026年度までの中期経営計画に基づき、環境変化への対応と主要事業の推進を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループにおいては、中長期的視点から事業利益の創出に取り組むための５ヶ年計画「中期経営計画（2022年度～2026年）」を策定し、受託案件（フロー型）やクラウドサービス案件（ストック型）の獲得拡大に向けての取り組みや顧客企業のセキュリティ課題解決に対する取り組み、生成系AIや仮想空間を利用した技術開発への取り組み等、各施策を積極的に遂行してまいりました。」
2022年度から2026年度までの中期経営計画に基づき、フロー型・ストック型案件、セキュリティ課題、生成系AI及び仮想空間を利用した技術開発を継続している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループにおいては、中長期的視点から事業利益の創出に取り組むための５ヶ年計画「中期経営計画（2022年度～2026年）」を策定し、受託案件（フロー型）やクラウドサービス案件（ストック型）の獲得拡大に向けての取り組みや顧客企業のセキュリティ課題解決に対する取り組み、生成系AIや仮想空間を利用した技術開発への取り組み等、各施策を積極的に遂行してまいりました。」
2022年度から2026年度までの中期経営計画に基づき、フロー型・ストック型案件、顧客のセキュリティ課題、生成系AI及び仮想空間を利用した技術開発などの施策を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画（2022年度～2026年）に基づき、環境の変化に迅速かつ柔軟に対応しながら、主要事業の推進に取り組んでおります。」
中期経営計画に基づく主要事業の推進と、クラウドサービスの拡大方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2026年12月期を最終年度とする中期経営計画にあるとおり、コア事業の深耕及び次世代金融、新デジタル時代を見据えたテクノロジー・ファースト型の企業成長戦略に取り組んでおり、今後、既存ビジネスと新規ビジネスの両輪にて事業を展開し、更なる企業価値の向上を図っております。」
2026年12月期を最終年度とする中期経営計画、既存ビジネスと新規ビジネスの両輪による展開及び企業価値向上を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下において、当社グループは中期経営計画の２年目にあたる当期におきましては、コアビジネスであります、ネット証券取引システムの開発において、高付加価値技術者の獲得及び育成を推進し、加えてパートナー会社との関係強化により、開発力の強化に努め、中期経営計画達成に向けた人員体制の強化に取り組んでまいりました。」
中期経営計画2年目として、既存コアビジネスの強化と高付加価値技術者の獲得・育成、パートナー会社との関係強化による開発力強化を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画の２年目として、「持続的かつ健全な成長」を目指し、テクノロジーと金融知識を持つ専門性の高い企業として「事業領域拡大」及び「ビジネスモデル転換」を継続し、規模・収益力の拡大の実現に向けて取り組んでまいりました。」
中期経営計画の2年目として、持続的かつ健全な成長、事業領域拡大、ビジネスモデル転換及び規模・収益力の拡大を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、中期経営計画 2022～2026 に基づき、従来の金融ソリューション事業で培った資産をベースに、次世代金融への取り組みと新領域への進出により事業領域を拡大し、ビジネスモデルの持続的な成長を目指して参ります。」
2022年12月期から2026年12月期までの中期経営計画を継続し、既存金融資産を基盤に次世代金融と新領域への進出による事業領域拡大を目指している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
当第2四半期連結累計期間において、中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2022年12月期から2026年12月期までの中期経営計画について、当第1四半期に重要な変更はないとしている。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社は、永続的な成長の礎を築くための計画として、2022年12月期を初年度とし、2026年12月期を最終年度とする「中期経営計画」を策定し、更なる成長戦略の推進及び企業価値の最大化を図ってまいります。」
2022年12月期を初年度、2026年12月期を最終年度とする新たな中期経営計画を策定し、成長戦略の推進と企業価値の最大化を目指している。