高収益受託開発と間接費用抑制による利益増加
FY2020-Q1に初出。21回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-09-14。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- 2026-09-14その他決算
「また、為替差益や助成金収入の増加等により営業外収益が増加し、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益が過去最高益になりました。」
赤字プロジェクト、人件費、移転関連費用が利益の負担要因となる一方、営業外収益の増加等により経常利益・当期純利益は過去最高益となった。 - FY2026-H1赤字プロジェクトとM&A関連費用を利益減少要因に追加有価証券報告書
「赤字プロジェクトによる利益の減少や従業員の待遇改善等による人件費の増加、Ｍ＆Ａ関連費用が前年同期比で18,450千円増加したことや連結子会社事務所の移転関連費用等の販売費及び一般管理費の増加等により営業利益が減少しました。」
従来の高収益プロジェクトや間接費用抑制の記載から、当中間期は赤字プロジェクト、待遇改善による人件費、M&A関連費用等を営業利益の減少要因として記載している。 - FY2025不採算プロジェクトによる利益減少を追加有価証券報告書
「Ｍ＆Ａ関連費用が前期比で47,550千円増加したことや、従業員の待遇改善による人件費の増加、一部の不採算プロジェクトによる利益の減少があったものの、売上高の増加等により営業利益が増加しました。」
M&A関連費用、人件費に加え、一部の不採算プロジェクトを営業利益への負担要因として記載している。 - FY2025-H1売上総利益率改善を利益増加要因として追加有価証券報告書
「従業員の待遇改善による人件費の増加はあったものの、売上高の増加や売上総利益率が改善したこと等により営業利益が増加しました。」
従来記載されていた高収益プロジェクトや間接費用抑制に代わり、当中間期は売上高増加と売上総利益率改善を営業利益増加要因として記載している。 - FY2024-Q3M&A関連費用の減少を利益増加要因として記載有価証券報告書
「従業員の待遇改善による人件費の増加はあったものの、売上高の増加に加え前連結会計年度よりもＭ＆Ａ関連費用が減少したこと等から営業利益が増加しました。」
前連結会計年度よりM&A関連費用が減少したことを、売上高増加とともに営業利益増加要因として記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「従業員の待遇改善による人件費の増加はあったものの、売上高の増加に加え前連結会計年度に計上したＭ＆Ａ関連費用が当期は計上されなかったこと等から営業利益が増加しました。」
売上高増加および前連結会計年度のM&A関連費用の不計上を、営業利益増加要因として引き続き記載している。 - FY2024-Q1M&A関連費用の不計上により利益増加要因へ変化有価証券報告書
「従業員の待遇改善による人件費の増加はあったものの、売上高の増加に加え、前連結会計年度に計上したＭ＆Ａ関連費用が当期は計上されなかったこと等から営業利益が増加しました。」
前期まで営業利益の増加を抑制していたM&A関連費用について、当期は計上されなかったことが営業利益増加要因として記載されている。 - FY2023M&A関連費用80,182千円を通期実績へ更新有価証券報告書
「Ｍ＆Ａ取得関連費用、のれん償却費等は、税効果がなく増加した費用がそのまま親会社株主に帰属する当期純利益に反映されることから、親会社株主に帰属する当期純利益は小幅な増加となりました。」
M&A取得関連費用、のれん償却費等が当期純利益に直接反映される構造を記載し、M&A関連費用は80,182千円計上された。 - FY2023-Q3M&A関連費用の増加を追加有価証券報告書
「売上高の増加等により売上総利益は前年同期比35.1％増加したものの、第２四半期連結累計期間に成約したＭ＆Ａのコンサルティング報酬等のＭ＆Ａ関連費用が73,756千円計上されたこと等により、販売費及び一般管理費が増加し営業利益及び経常利益は売上総利益の増加に比べ小幅な増加になりました。」
売上総利益が増加した一方、第2四半期累計期間に成約したM&Aの関連費用73,756千円等により販管費が増加し、営業利益・経常利益の増加が抑制された。 - FY2023-Q1M&Aコンサルティング報酬による販管費増加を追加有価証券報告書
「売上高の増加により売上総利益は前年同期比17.8％増加したものの、当第１四半期連結累計期間に成約したＭ＆Ａのコンサルティング報酬の一部が41,550千円計上されたこと等により、販売費及び一般管理費が増加し営業利益が減少しました。」
売上総利益が増加した一方、M&Aコンサルティング報酬41,550千円等による販管費増加が営業利益の減少要因となったことを記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、採用抑制の解除にともなう教育・待機工数の増加や待遇改善による人件費の増加に加え、インドネシアのロックダウンに伴う、技術者の就業場所確保のためのホテル賃借料等の対応関連費用の計上等により利益を落としたものの、売上高の増加による利益の増加等により営業利益が増加しました。」
売上高増加による利益増加があった一方、教育・待機工数、人件費、インドネシアのロックダウン対応費用が利益負担となったことを再掲している。 - FY2022-Q2海外ロックダウン対応費用を利益減少要因に追加有価証券報告書
「また、採用抑制の解除にともなう教育・待機工数の増加や待遇改善による人件費の増加に加え、インドネシアのロックダウンに伴う、技術者の就業場所確保のためのホテル賃借料等の対応関連費用の計上等により利益を落としたものの、売上高の増加による利益の増加等により営業利益が増加しました。」
売上高増加による利益増加があった一方、採用抑制解除後の教育・待機工数、待遇改善による人件費、インドネシアのロックダウン対応費用が利益負担となったと記載している。 - FY2022-Q1採用抑制解除後の教育・待機工数増加を利益要因に追加有価証券報告書
「また、採用抑制の解除にともなう教育・待機工数の増加や待遇改善による人件費の増加があった一方で、売上高の増加による利益の増加等により営業利益が増加しました。」
前期に利益増加要因とされていた教育・待機工数の減少から、採用抑制解除に伴う教育・待機工数の増加が利益への負担要因として記載されている。 - FY2021オンライン研修・ツール活用による移動費削減を追加有価証券報告書
「また、売上高の増加に伴う利益の増加やオンライン研修やオンライン・ツールの活用等により移動コスト等が減少したことが営業利益増加の要因になり、投資有価証券の売却益を計上したことにより税金等調整前当期純利益が増加しました。」
売上増加に加え、オンライン研修・オンラインツールによる移動コスト減少を営業利益増加要因として記載している。 - FY2021-Q3営業利益横ばいと投資有価証券売却益を追加有価証券報告書
「また、売上高の増加に伴う利益の増加はあったものの、受注の減少等に伴い技術者の待機工数が増加したことや前年同期に計上した一部の高収益プロジェクト相当の利益が計上されなかったこと等により前年同期比で横ばいの営業利益になり、投資有価証券の売却益を計上したことにより税金等調整前四半期純利益が増加しました。」
売上高増加による利益増加があった一方、待機工数増加と前年同期の高収益プロジェクト利益未計上により営業利益は前年同期比横ばいとなり、投資有価証券売却益が税金等調整前四半期純利益の増加要因となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、受注の減少等に伴い技術者の待機工数が増加したこと、売上高減少に伴う利益の減少に加え、前年同期に計上した一部の高収益プロジェクト相当の利益が計上されなかったこと等が利益減少の要因となりました。一方で、投資有価証券の売却益を計上したことにより税金等調整前四半期純利益が増加しました。」
受注減少による待機工数増加と前年同期の高収益プロジェクト利益の未計上を利益減少要因として再掲している。一方、投資有価証券売却益は税金等調整前四半期純利益の増加要因とされている。 - FY2021-Q1高収益プロジェクト利益の未計上を利益減少要因として追加有価証券報告書
「また、受注の減少等に伴い技術者の待機工数が増加したこと、売上高減少に伴う利益の減少に加え、前年同期に計上した一部の高収益プロジェクト相当の利益が計上されなかったこと等が、利益減少の要因となりました。」
従来の高収益プロジェクトによる利益増加の記載に対し、前年同期に計上した一部の高収益プロジェクト相当の利益が当期に計上されなかったことを利益減少要因として記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、一部の高収益プロジェクトや、採用数が前年同期を下回ったことにより技術者の教育・待機工数が減少したこと、売上高の増加に対して販売費及び一般管理費等の間接費用の増加が少なかったことが、利益増加の要因となりました。」
高収益プロジェクト、教育・待機工数の減少、間接費用の抑制を通期の利益増加要因として再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、一部の高収益プロジェクトや、採用数が前年同期を下回ったことにより技術者の教育・待機工数が減少したこと、売上高の増加に対して販売費及び一般管理費等の間接費用の増加が少なかったことが、利益増加の要因となりました。」
一部の高収益プロジェクト、教育・待機工数の減少、間接費用の抑制を利益増加要因として再掲している。 - FY2020-Q2高収益プロジェクトと教育・待機工数減少を利益増加要因として追加有価証券報告書
「また、一部の高収益プロジェクトや、採用数が前年同期を下回ったことにより技術者の教育・待機工数が減少したこと、売上高の増加に対して販売費及び一般管理費等の間接費用の増加が少なかったことが、利益増加の要因となりました。」
従来の高収益受託開発・間接費用抑制に加え、一部の高収益プロジェクトと教育・待機工数の減少を利益増加要因として記載している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「また、電力関連顧客からの受託開発等が高収益だったことや、既存従業員に対する待遇改善による人件費の増加がある一方で、売上高の増加に対して、販売費及び一般管理費等の間接費用の増加が少なかったことが利益増加の要因となりました。」
電力関連顧客の受託開発等が高収益だったこと、および売上高増加に比べて販売費・一般管理費等の間接費用の増加が少なかったことを、利益増加要因として初めて抽出した。