受注高・受注残高の増加
FY2019に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2025前進有価証券報告書
「合計 14,681,967 16.8 2,365,177 36.4」
通期受注高は14,681,967千円（前期比16.8％増）、受注残高は2,365,177千円（前期比36.4％増）となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度のＭ＆Ａによる新規連結子会社の増加や、社会情報インフラ・ソリューションの顧客からの受注が堅調に推移したこと、技術者の稼働人数が増加したこと等が売上高増加の要因になりました。」
M&Aによる子会社増加、社会情報インフラ・ソリューションの受注堅調、技術者稼働人数増加を売上高増加要因として引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「それらの結果、前連結会計年度のＭ＆Ａによる新規連結子会社の増加や、社会情報インフラ・ソリューションの顧客からの受注が堅調に推移したこと、技術者の稼働人数が増加したこと等が売上高増加の要因になりました。」
M&Aによる子会社増加、社会情報インフラ・ソリューションの受注堅調、技術者稼働人数増加を売上高増加要因として引き続き記載している。 - FY2023受注高・受注残高が大幅増加有価証券報告書
「合計 10,825,091 42.1 1,561,350 24.4」
通期受注高は10,825,091千円（前期比42.1％増）、受注残高は1,561,350千円（前期比24.4％増）となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度及び当連結会計年度のＭ＆Ａによる新規連結子会社の増加や、社会情報インフラ・ソリューションの顧客からの受注が堅調に推移したこと、技術者の稼働人数が増加したこと等が売上高増加の要因になりました。」
M&Aによる子会社増加、社会情報インフラ・ソリューションの受注堅調、技術者稼働人数増加を売上高増加要因として引き続き記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「それらの結果、社会情報インフラ・ソリューションの顧客からの受注が堅調に推移したことや、積極的な採用により技術者の稼働人数が増加したこと、前連結会計年度におけるＭ＆Ａによる新規連結子会社の増加等が売上高増加の要因になりました。」
社会情報インフラ・ソリューションの受注堅調を含む受注増加要因を、引き続き売上高増加要因として記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「それらの結果、社会情報インフラ・ソリューションの顧客からの受注が堅調に推移したことや、Ｍ＆Ａによる新規連結子会社の増加等が売上高増加の要因になりました。」
社会情報インフラ・ソリューションの顧客からの受注堅調を、M&Aによる新規連結子会社の増加とともに売上高増加要因として再掲している。 - FY2021受注高・受注残高が増加へ転換有価証券報告書
「合計 6,433,262 10.6 1,211,527 12.7」
通期受注高は6,433,262千円（前期比10.6％増）、受注残高は1,211,527千円（前期比12.7％増）となり、前期までの受注伸び悩みの記載から増加へ変化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「それらの結果、新型コロナウイルスの影響等により顧客が新規のソフトウェア投資に慎重であったことや、新規採用を抑制したこと等により受注が伸び悩んだものの、社会情報インフラ・ソリューションの顧客からの受注が堅調に推移したこと等が売上高増加の要因になりました。」
前四半期に続き、顧客の投資慎重姿勢と新規採用抑制により受注が伸び悩んだ一方、社会情報インフラ・ソリューションの受注堅調が売上高増加要因と記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「それらの結果、新型コロナウイルスの影響等により顧客が新規のソフトウェア投資に慎重であったことや、新規採用を抑制したこと等により受注が伸び悩んだこと等が売上高減少の要因となりました。」
前四半期に続き、顧客の投資慎重姿勢と新規採用抑制により受注が伸び悩んだと記載している。 - FY2021-Q1受注増加から受注伸び悩みへ変化有価証券報告書
「それらの結果、新型コロナウイルスの影響等により顧客が新規のソフトウェア投資に慎重であったことや、新規採用を抑制したこと等により受注が伸び悩んだこと等が売上高減少の要因となりました。」
前期までの受注増加に関する記載から、顧客の投資慎重姿勢と新規採用抑制により受注が伸び悩んだとの記載に変化している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度のＭ＆Ａによる新規連結子会社の増加や事業譲受等による受注の増加が売上高増加の要因となりました。」
M&Aによる新規連結子会社の増加や事業譲受等を受注増加・売上高増加の要因として引き続き記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度のＭ＆Ａによる新規連結子会社の増加や事業譲受等による受注の増加が売上高増加の要因となりました。」
Ｍ＆Ａによる新規連結子会社の増加や事業譲受等による受注増加を、当第1四半期の売上高増加要因として引き続き記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「受注高は5,469,415千円（前期比27.6％増）、受注残高は1,149,647千円（前期比41.7％増）となりました。」
三つのソリューション合計の受注高と受注残高の増加を通期実績として初めて抽出した。