テモナ（3985）・リスク再掲
感染拡大による商談機会減少・事業活動停滞リスク
FY2020に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルスによる営業活動・商談停滞55社が書いているテーマ・逆風55社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。48社中23社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている55社のうち14社を表示しています。上の文は55社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、今後新型コロナウイルス感染症の感染が拡大し、事態が深刻化かつ長期化した場合には、当社従業員の出勤や顧客への訪問が困難になることによる商談機会の減少、従業員の感染が判明した場合の一時的な事業活動の停滞等により当社グループの財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローの状況に影響を与える可能性があります。」
感染拡大・長期化による出勤・訪問困難、商談機会減少、事業活動停滞のリスクを再掲している。 - FY2020初出有価証券報告書
「しかしながら、今後新型コロナウイルス感染症の感染が拡大し、事態が深刻化かつ長期化した場合には、当社グループ従業員の出勤や顧客への訪問が困難になることによる商談機会の減少、従業員の感染が判明した場合の一時的な事業活動の停滞等により当社グループの財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローの状況に影響を与える可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症について、マクロ経済の不透明感とは別に、出勤・顧客訪問の困難化、商談機会減少、従業員感染による事業活動停滞を個別の事業リスクとして初めて整理している。