顧客拡大・データ蓄積への依存リスク
FY2017に初出。12回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025再掲有価証券報告書
「足許の状況といたしましては、上述の（6）に示したように幅広い業種・企業等から継続的にデータを取得しているため特段問題は生じておりませんが、今後何らかの理由により顧客離れが生じた場合、十分かつ最新のデータ蓄積が行われなくなることによって当社サービスの付加価値が低下し、結果的に当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
幅広い顧客からの継続的なデータ取得により現時点で問題はないとしつつ、顧客離れによるデータ蓄積不足のリスクを継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
顧客拡大・データ蓄積への依存リスクについて、重要な変更はないと一括記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
顧客拡大・データ蓄積への依存リスクについて、重要な変更はないと一括記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
顧客拡大・データ蓄積への依存リスクについて、重要な変更はないと一括記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「足許の状況といたしましては、上述の（6）に示したように幅広い業種・企業等から継続的にデータを取得しているため特段問題は生じておりませんが、今後何らかの理由により顧客離れが生じた場合、十分かつ最新のデータ蓄積が行われなくなることによって当社サービスの付加価値が低下し、結果的に当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
幅広い顧客から継続的にデータを取得している現状を示しつつ、顧客離れによるデータ蓄積不足のリスクを継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
顧客拡大・データ蓄積への依存リスクについて、重要な変更はないと一括記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「足許の状況といたしましては、上述の（6）に示したように幅広い業種・企業等から継続的にデータを取得しているため特段問題は生じておりませんが、今後何らかの理由により顧客離れが生じた場合、十分かつ最新のデータ蓄積が行われなくなることによって当社サービスの付加価値が低下し、結果的に当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
幅広い顧客からの継続的なデータ取得により現時点で問題はないとしつつ、顧客離れによるデータ蓄積不足のリスクを継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
顧客拡大・データ蓄積への依存リスクについて、重要な変更はないと一括記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
顧客拡大・データ蓄積への依存リスクについて、重要な変更はないと一括記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
顧客拡大・データ蓄積への依存リスクについて、重要な変更はないと一括記載されている。 - FY2018対処有価証券報告書
「足許の状況といたしましては、上述の（6）に示したように幅広い業種・企業等から継続的にデータを取得しているため特段問題は生じておりませんが」
顧客拡大とデータ蓄積への依存リスクは残るものの、幅広い業種・企業から継続的にデータを取得し、現時点で特段問題が生じていないと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社事業は、ビッグデータの蓄積と当該データをもとにしたAIによる継続学習が前提となります。そのため、顧客企業の拡大によってより多くのデータ解析を行うことが、付加価値の創出や新サービスの開発といった当社事業成長の源泉において非常に重要な位置づけを占めます。」
顧客離れにより十分かつ最新のデータ蓄積ができなくなると、サービスの付加価値が低下する可能性を記載している。